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外人の保有割合が大きい株式だから、サブリース規制法の影響だとか、不動産の実勢価格の暴落が明らかになる状況になれば、彼らは金額の多寡に関わらず損切り撤退を厭わないから、面白い限りです。
コロナウイルスに対する抗体の保有割合の低さについてのトリックもそのうちに彼らも知る事となるだろうから、売り妙味は大きいと思う。
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