「減反政策」で・・ 米の飯を食うと頭がバカになる
日本識者は 減反政策の「本当の実態」が分かってない
参考
米食低脳論（べいしょくていのうろん）は、大脳生理学者の林髞によって提唱された栄養が知能の発達に及ぼすとする説。戦後の粉食奨励のスローガン米を食べるとバカになるとして知られる。
「アメリカからの輸入農産物の販売促進」にあたり、欧米型食生活の推進を目的とした米と和食を貶めるためのネガティブ・キャンペーンであり、
「減反政策の原因」や、ひいては「令和の米騒動」の遠因となったとされる。
背景
戦後の食糧難は深刻を極めていたが、マッカーサー元帥は「我が輩は米と魚と野菜の貧しい日本人の食卓を、パンと肉とミルクの豊かな食卓に変えるためにやってきた」と言っており、
公衆衛生福祉局長のサムスは講演で「この戦争は、小麦を食う者が強いか、米を食う者が強いかの戦いであった。
そこで小麦を食う者の方が強いということが証明された」と発言[1]、
米国GHQは、米や和食を低く見ていた。また、日本でも明治維新以来の欧米崇拝思想が根強く、再開された「学校給食」は、子どものうちから味を覚えさせ日本人の食習慣を変えさせるという意図もあり、
「パンと脱脂粉乳」が主体であったため日本人の食事の欧風化が進行していた[3]。
連合国軍の占領下の1951年（昭和26年）まではガリオア・エロア資金の経済援助が行われていたが、1952年（昭和27年）に講和条約が発効し独立を回復したことから深刻な食用不足なかで経済援助は打ち切られることとなった。
1953年（昭和28年）10月には総理大臣吉田茂の特使として池田勇人が派遣され池田・ロバートソン会談が行われた。
1ヶ月及ぶ会談で産業の復興と再軍備のための軍事援助を受けることが決まり、それと引きかえに「余剰農産物を引き受ける」ことが合意された[4][5]。そして、MSA協定が改定されアメリカでは余剰農産物処理法が成立した[6]。
粉食奨励運動
政府は、引き受けた小麦などの余剰農産物を販売するためと、食糧不足により疲弊していた日本人の健康を守るため、粉食奨励を始めた[7][6]。
粉食奨励は多くの団体などの賛同も得られ、大手メディアも例えば朝日新聞などは天声人語に米食批判の記事を幾度となく載せ、日本栄養士会は、『栄養日本』で粉食礼賛をしており[8]、また学校給食の再開や日本食生活協会の設立に尽力した大磯敏雄も自論を展開し米食を批判している[9]。そのような中で着目されたのは慶應大学医学部教授の林髞の『頭脳―才能をひきだす処方箋』であった[10]。