ナンバープレート情報局

静岡３６５自・・・９（３６４）
大阪３９７自・・１２（３９５）
神戸３６６自・・２０（３６５）
北九州５４１自・２２３（５４０）

大阪３１Ｍ自１７１７（３１Ｋ）
神戸５５０自２３２３（５４４）
なにわ３５３自２２２２（３５１）
京都７４９自２５２５（７４７）
神戸３３Ｌ自３５８８（３３Ｆ）

湘南１０５事・・・３（１０４）
上越３１１自・・１６
富山４３１自・・２４
京都１３４事・・８０（１３３）
京都１０９事５５５５（１０８）

湘南営８＊＊

春日部５８０り・４＊＊

熊谷３２Ｐ自・・１１（３２Ｍ）
群馬３８０自・・２２（３７９）
大宮３９１自・１１７（３９０）
群馬５７５自・３５８（５７４）
熊谷３４９自１１２１（３４８）

浜松３３７自１０００（３３４）

鳥取３００め２＊＊＊

鳥取５８１え８＊＊＊

札幌４３７自・・１０（４３６）
札幌８３１自・・２３
札幌２３１事・・６６

大阪府の原付情報
２１４富田林市　□３＋　余白　緑色板　フォークリフト

岡山４３４自・・２４（４３３）
福岡３５Ｆ自・・３３（３５Ｃ）
なにわ３１Ｌ自・８８８（３１Ｋ）
高松３１１自・９１０
京都７３１自１１２２（７２８）

松戸３１１自１６８８
松戸５１１自１７１７
松戸３１１自２０２５
松戸５１１自５０５０
松戸３１１自５１５０

宮崎３４１自・・８７
福岡３５３自・１０８（３５１）
大分３４１自・１２５（３４０）
堺３３５自１０１９
宮崎３４３自１２１３（３４２）

大阪１０３あ・１＊＊
岐阜１０１か９５＊＊
岐阜１００つ３４＊＊
岐阜１００わ５７＊＊
岐阜３０３ふ２＊＊＊
岐阜４００ま２５＊＊
三河５０３な７＊＊＊
名古屋８００い２６＊＊
岐阜８００た・５＊＊

一宮３５１自１００１（３５０）
和泉３４Ｌ自１００１（３４Ｈ）
富士山［沼津］４４１自１００１
名古屋１３６事１００１（１３５）
京都１３８事１００１（１３７）

名古屋４８０や８７＊＊※
岐阜４８０を・６＊＊
岐阜５８Ａか３＊＊＊
杉並５８０わ・５＊＊
岐阜８８０り・４＊＊

１岐阜ゆ５７＊＊

八王営１３＊＊

※保留分に８５＊＊あります

姫路３６Ｌ自・・・５（３６Ｈ）
姫路５４８自・・・５（５４６）
なにわ３８８自・・１５（３８４）
神戸３８０自・３１８（３７８）
高知３３６自１１２０

静岡５８１ひ４＊＊＊

筑豊３００わ１１＊＊

熊本５８１わ５２＊＊

大分３５４自・・１３（３５２）
大分３４４自・・３７（３４３）
大分３４６自・・７８（３４５）
大分３４１自・１１６（３４０）
大分３４２自・１２５（３４０）

尾張小牧８３１自・９９１

名古屋５８０る・８＊＊

宮城３６４自・・１０（３６３）
弘前３１１自・・１２
宮城３４８自・・１３（３４７）
宮城３８９自１００１（３８８）
仙台３４１自１２２３（３４０）

市原３００す９＊＊＊
名古屋３０８と７＊＊＊
三河３０２ま４＊＊＊
岡崎３００わ２５＊＊
名古屋４０１も９１＊＊
名古屋５０８み９＊＊＊

三重３５３自・・３１（３５１）
名古屋３４Ｋ自・１６８（３３Ｘ）
奈良３４６自・１７８（３４２）
鈴鹿３３２自・６２６
四日市３１２自・６６６（３１１）

名古屋５８Ａも７＊＊＊
尾張小牧５８１ま３＊＊＊
名古屋５８２わ７０＊＊
春日井５８０わ１７＊＊

千葉県
２２１八千代市□３＋な桃

大阪４００ゆ５８＊＊

堺１３５事・・５５（１３４）
堺１３６事１０００（１３５）
滋賀１０７事３０００（１０３）
滋賀１０６事５０００（１０４）
石川１３１事６０００

松本５９６軽３５８８（５９５）

柏３００は３＊＊＊

山形５９０軽・・・７（５８８）
川越４８２軽・・・８
所沢５８６軽１００９
富山５８５軽１１２０
所沢５８５軽７３７３

【あれこれ／ナンバープレートの歴史（1970～）】
1970（昭和45）年
●パワーショベルおよび四輪駆動式ホイールトラクターショベルの品種の制限に係る共同行為について指示する件〔通商産業省〕（1月13日公布）
●料金を徴収しない自動車で高速自動車国道及び阪神高速道路に係るものを定める件〔運輸省・建設省〕（1月20日公布）。日本万国博覧会の参加国政府（国際連合等の国際機構等を含む）の代表、代表代理及び職員が、1月21日～9月30日の期間において、中央自動車道西宮線（大津ＩＣ～西宮ＩＣ）・阪神高速道路（全区間）について、日本万国博覧会の用務のため使用すると日本道路公団又は阪神高速道路公団が認めた自動車は料金を徴収しない。
●首都高速道路料金徴収変更公告〔首都高速道路公団〕（1月27日公布）。以下の首都高速道路を4月1日をもって変更して料金を徴収することを公告する。首都高速1号線（東京都台東区北上野1丁目～東京都大田区羽田旭町）、首都高速2号線（東京都中央区銀座8丁目～東京都品川区戸越1丁目）、首都高速2号分岐線（東京都港区麻布十番2丁目～東京都港区六本木3丁目）、首都高速3号線（東京都千代田区隼町～東京都渋谷区大和田町）、首都高速4号線（東京都千代田区大手町2丁目～東京都渋谷区初台1丁目）、首都高速4号分岐線（東京都千代田区大手町2丁目～東京都中央区日本橋小網町1丁目）、首都高速5号線（東京都千代田区竹平町～東京都豊島区池袋4丁目）、首都高速6号線（東京都中央区日本橋兜町1丁目～東京都墨田区堤通1丁目）、首都高速7号線（東京都墨田区千歳1丁目～東京都江戸川区谷河内町2丁目）、首都高速8号線（東京都中央区銀座1丁目地内）、高速横浜羽田空港線（神奈川県横浜市神奈川区神奈川通5丁目～東京都大田区羽田旭町）。
●自動車損害賠償保障法施行規則、改正〔琉球政府〕（1月30日改正、即日施行。一部は1969年10月1日から適用。一部は1969年7月1日から適用）
●自動車登録ファイルの登録事項及び検査記録事項並びに二輪自動車検査ファイルの検査記録事項に係る略号を定めた告示〔運輸省〕（3月2日公布）。略号は別表第一「自動車登録番号又は車体番号のうち陸運事務所を表示する漢字」、別表第二「所有者若しくは使用者の住所又は使用の本拠の位置を表示する行政区画又は土地の名称」、別表第三「その形式について指定を受けた自動車に係る車名及び型式、長さ、幅及び高さ、車体の形状、原動機の型式、燃料の種類、原動機の総排気量又は定格出力、乗車定員又は最大積載量並びに車両重量、自動車型式指定番号及び類別区分番号」・「その型式について指定を受けた自動車以外の自動車に係る車体の形状」、別表第四「運輸大臣が指定した者に係る氏名又は名称及び住所」による。
【様式】別表第一で陸運事務所を表示する漢字、片仮名、略号、文字数を定める。この内の文字数は陸運事務所ごとに記載してあるが、規則性があるため纏めてここで記す。陸運事務所を表示する漢字が三文字の場合は3、二文字の場合は2、一文字の場合は1、文字なし（告示では「－」）は0。以下残りの「陸運事務所を表示する漢字（片仮名／略号）」を記す。札（サツ／10）、函（ハコ／11）、室（ムロ／12）、帯（オビ／13）、釧（クシ／14）、北（キタ／15）、旭（アサヒ／16）、宮（ミヤ／20）、福島（フクシマ／21）、岩（イワ／22）、青（アオ／23）、新（ニイ／24）、長野（ナガノ／25）、長（ナガ／25）、松本（マツモト／26）、長（ナガ／26）、山形（ヤマガタ／27）、秋（アキ／28）、品川（シナガワ／30）、品（シナ／30）、－（－／30）、足立（アダチ／31）、足（ア／31）、－（－／31）、練馬（ネリマ／32）、練（ネリ／32）、－（－／32）、多摩（タマ／33）、多（タ／33）、－（－／33）、横浜（ヨコハマ／34）、神（カナ／34）、相模（サガミ／35）、神（カナ／35）、千葉（チバ／36）、千（チ／36）、習志野（ナラシノ／37）、千（チ／37）、埼（サイ／38）、茨（イバ／39）、群（グン／40）、栃（トチ／41）、山梨（ヤマナシ／43）、名古屋（ナゴヤ／50）、愛（アイ／50）、三河（ミカワ／51）、愛（アイ／51）、静岡（シズオカ／52）、静（シズ／52）、浜松（ハママツ／53）、静（シズ／53）、岐（ギ／54）、三（ミ／55）、福井（フクイ／56）、石（イシ／57）、富（ト／58）、大阪（オオサカ／60）、大（オウ／60）、泉（イズミ／61）、大（オウ／61）、京（キヨウ／62）、神戸（コウベ／63）、兵（ヒヨウ／63）、姫路（ヒメジ／64）、兵（ヒヨウ／64）、滋（シガ／65）、奈（ナ／66）、和（ワ／67）、広島（ヒロシマ／70）、広（ヒロ／70）、福山（フクヤマ／71）、広（ヒロ／71）、鳥（トツ／72）、島根（シマネ／73）、島（シマ／73）、岡（オカ／74）、山（ヤマ／75）、香（カ／80）、徳（トク／81）、愛媛（エヒメ／82）、高（コウ／83）、福岡（フクオカ／90）、福（フク／90）、北九州（キタキウシウ／91）、福（フク／91）、佐（サ／92）、長崎（ナガサキ／93）、佐世保（サセホ／94）、長崎（ナガサキ／94）、熊（クマ／95）、大分（オオイタ／96）、宮崎（ミヤザキ／97）、鹿（カゴ／98）。別表第二・別表第三・別表第四に関してはここでは割愛。

尾張小牧５８６軽・・３１（５８５）
一宮５８５軽・・８７（５８４）
一宮５８６軽１１０３（５８４）
尾張小牧５８７軽１１２９（５８５）
岐阜７８７軽８８８８（７８６）

【加筆修正依頼／あれこれナンバープレートの歴史】

（その１）1959（昭和34）年4月14日　この日に3件ある内の2番目
依頼内容：全文修正。
■首都高速道路公団法第四条第一項の地方公共団体を定める政令（政令第125号）（4月14日公布、即日施行）。首都高速道路公団の資本金は「十億円（政府出資）」と「政令で定める地方公共団体が公団の設立に際して出資する額」の合計額としていた内、その政令で定める地方公共団体を東京都とする。

（その２）1962（昭和37）年4月5日　この日に2件ある内の2番目
依頼内容：全文修正。
■阪神高速道路公団法第四条第一項の地方公共団体を定める政令（政令第140号）（4月5日公布、即日施行）。阪神高速道路公団の資本金は「二億円（政府出資）」と「政令で定める地方公共団体が公団の設立に際し出資する額」の合計額としていた内、その政令で定める地方公共団体を大阪府・兵庫県・大阪市・神戸市とする。

（その３）1964（昭和39）年5月19日　この日に3件ある内の1番目
依頼内容：全文修正。
■首都高速道路公団法第四条第四項の地方公共団体を定める政令（政令第154号）（5月19日公布）。政府及び政令で定める地方公共団体は首都高速道路公団がその資本金を増加するときは首都高速道路公団に出資することが出来るとしていた内、その政令で定める地方公共団体を東京都・神奈川県・横浜市とする。