ナンバープレート情報局

高崎３３９自・・２１（３３８）
高崎３３７自・・３１（３３６）
群馬３１８自・・３３（３１７）
群馬３６３自・１００（３６１）
群馬３６３自・１６８（３６２）

【修正依頼／あれこれナンバープレートの歴史】
対象箇所：1915（大正4）年6月29日　国道表改正
依頼内容：誤植修正。4月25日の投稿（掲示板投稿番号48892）中、誤りがありました。
〔修正後〕～豊橋〔愛知県〕～
〔掲載中〕～豊橋〔栃木県〕～

【修正依頼／あれこれナンバープレートの歴史】
対象箇所：1939（昭和14）年3月9日　朝鮮道路台帳規則
依頼内容：掲載位置移動
〔修正後〕1月31日と3月28日の間に移動をお願いします。
〔掲載中〕4月7日と4月19日の間に掲載されています。

土浦１００た１４＊＊
水戸３０２て１＊＊＊
土浦４００な・・＊＊
水戸５０２ゆ６＊＊＊
水戸８００そ・６＊＊

水戸３７５自・・・２（３７２）
水戸３６Ｃ自・・・３（３５Ｙ）
※２０２６年４月以前
水戸３９３自・・・６（３９１）
水戸３５１自・・２６（３４８）
水戸３４６自・・８０

釧路１００す６９＊＊
釧路５０１わ９２＊＊

【あれこれ／ナンバープレートの歴史（1960～）】
1960（昭和35）年
●首都高速道路債券令（政令第133号）（5月27日公布、即日施行）

1962（昭和37）年
●道路運送車両法施行令第二条の二の規定により地域及び離島の指定は廃止する件〔運輸省〕（10月1日公布）。この告示により、1955年10月13日公布の道路運送車両法施行令第二条の二の規定により運輸大臣が指定する地域及び離島が廃止される。
●道路運送車両法施行令第二条の三の規定により運輸大臣が指定する地域及び陸運局長の一部を改正する件〔運輸省〕（10月1日公布）。この告示により、道路運送車両法施行令第二条の三の規定により運輸大臣が指定する地域及び陸運局長が改正される。
●積雪寒冷の度が特にはなはだしい地域内において道路交通の確保が特に必要であると認められる道路を指定する等の件〔建設省〕（10月10日公布）。1957年8月16日公布の積雪寒冷の度が特にはなはだしい地域内において道路交通の確保が特に必要であると認められる道路を指定する件・1959年2月20日公布の積雪寒冷の度が特にはなはだしい地域内において道路交通の確保が特に必要であると認められる道路を指定する件は廃止。
●道路整備特別措置法施行令第一条の二第一項の規定に基づき運輸大臣及び建設大臣が定める道路を告示〔運輸省・建設省〕（12月6日公布）
　↑12月6日に4件ある内の、2番目「運輸省建設省令」と3番目「建設省令」の間に掲載願います。

1964（昭和39）年
■運輸省設置法の一部を改正する法律（法律第88号）（6月1日公布、即日施行。一部は4月1日から施行）。この法律により、運輸省設置法が改正される。港湾建設局（地方支分部局）の内、第二港湾建設局（横浜市／管轄：神奈川県・東京都・千葉県・茨城県・静岡県・宮城県・福島県・岩手県・青森県・北海道）の管轄区域から静岡県が外れ、伊勢湾港湾建設部（名古屋市／管轄：愛知県・三重県）を削り、第五港湾建設局（名古屋市／管轄：愛知県・静岡県・三重県）を追加。陸運局（地方支分部局）の内、東京陸運局に自動車部に代えて自動車第一部・自動車第二部を置く。
●道路交通法の一部を改正する法律（法律第91号）（6月1日公布、公布の日から起算して三月を経過した日から施行。一部は9月6日施行）。この法律により、道路交通法・自動車の保管場所の確保等に関する法律が改正される。
【規格】以下は、道路交通法関連。自動車は、総理府令で定める車体の大きさ及び構造並びに原動機の大きさを基準として、大型自動車・普通自動車・大型特殊自動車・自動三輪車・自動二輪車（側車付きのものを含む）・軽自動車・小型特殊自動車に区分する（特殊自動車を大型特殊自動車と改め、小型特殊自動車を追加）。
【免許】以下は、道路交通法関連。第一種運転免許は、大型自動車免許・普通自動車免許・大型特殊自動車免許・自動三輪車免許・自動二輪車免許・軽自動車免許・小型特殊自動車免許・第一種原動機付自転車免許・第二種原動機付自転車免許の九種類とする（特殊自動車免許を大型特殊自動車と改め、小型特殊自動車を追加。運転免許が八種類から九種類に増える）。第二種運転免許は、大型自動車第二種免許・普通自動車第二種免許・大型特殊自動車第二種免許・自動三輪車第二種免許の四種類とする（特殊自動車第二種免許を大型特殊自動車第二種免許と改める）。大型自動車免許は、大型自動車・普通自動車・自動三輪車・軽自動車・小型特殊自動車・原動機付自転車を運転出来る。普通自動車免許は、普通自動車・自動三輪車・軽自動車・小型特殊自動車・原動機付自転車を運転出来る。大型特殊自動車免許は、大型特殊自動車・軽自動車・小型特殊自動車・原動機付自転車を運転出来る。自動三輪車免許は、自動三輪車・軽自動車・小型特殊自動車・原動機付自転車を運転出来る。自動二輪車免許は、自動二輪車（側車付きのものを含む）・軽自動車・小型特殊自動車・原動機付自転車を運転出来る。軽自動車免許は、軽自動車・小型特殊自動車・原動機付自転車を運転出来る。第一種原動機付自転車免許は、第一種原動機付自転車を運転出来る。第二種原動機付自転車免許は、第一種原動機付自転車・第二種原動機付自転車を運転出来る。大型自動車第二種免許は、旅客自動車運送事業に係る旅客を運送する目的で運転する大型自動車（旅客自動車）の他、第一種運転免許の大型自動車免許で運転出来る自動車等を運転出来る。普通自動車第二種免許は、旅客自動車運送事業に係る旅客を運送する目的で運転する普通自動車（旅客自動車）の他、第一種運転免許の普通自動車免許で運転出来る自動車等を運転出来る。大型特殊自動車第二種免許は、旅客自動車運送事業に係る旅客を運送する目的で運転する大型特殊自動車（旅客自動車）の他、第一種運転免許の大型特殊自動車免許で運転出来る自動車等を運転出来る。自動三輪車第二種免許は、旅客自動車運送事業に係る旅客を運送する目的で運転する自動三輪車（旅客自動車）の他、第一種運転免許の自動三輪車免許で運転出来る自動車等を運転出来る。この法律の施行の際、現に改正前の道路交通法（旧法）の規定により特殊自動車免許・軽自動車免許・特殊自動車第二種免許を受けている者は、以下の通り、道路交通法（新法）の相当規定による大型特殊自動車免許・軽自動車免許・小型特殊自動車免許・第一種原動機付自転車免許・第二種原動機付自転車免許・大型特殊自動車第二種免許を受けたものとみなす。（旧）特殊自動車免許は（新）大型特殊自動車免許。（旧）軽自動車免許に関しては、免許の条件（公安委員会は運転出来る自動車等の種類を限定しその他自動車等を運転するについて必要な条件を付すことが出来る）が適用されていたか否かによって異なる。免許の条件が適用されていなかった場合、（旧）軽自動車免許は（新）軽自動車免許・（新）小型特殊自動車免許。免許の条件が道路交通法改正後の小型特殊自動車・原動機付自転車に限定されていた場合、（旧）軽自動車免許は（新）小型特殊自動車免許・（新）第二種原動機付自転車免許。免許の条件が道路交通法改正後の小型特殊自動車・第一種原動機付自転車に限定されていた場合、（旧）軽自動車免許は（新）小型特殊自動車免許・（新）第一種原動機付自転車免許。免許の条件が道路交通法改正後の小型特殊自動車に限定されていた場合、（旧）軽自動車免許は（新）小型特殊自動車免許。（旧）特殊自動車第二種免許は（新）大型特殊自動車第二種免許。
■運輸省組織令の一部を改正する政令（政令第171号）（6月1日公布、即日施行）。この政令により、運輸省組織令が改正される。自動車局に再保険課を加える。航空局に置く監理部に補給課を加え、同局同部に6月1日から1965年3月31日までの間、新国際空港計画課・新国際空港調査課を置く。
■運輸省組織規程の一部を改正する省令〔運輸省〕（6月1日公布、即日施行）。この省令により、運輸省組織規程が改正される。海技大学校（本省の附属機関）の内部組織は海技大学校組織規則の定めるところによる。航海訓練所（本省の附属機関）の内部組織は航海訓練所組織規則の定めるところによる。海員学校（本省の附属機関）の内部組織は海員学校組織規程の定めるところによる。伊勢湾港湾建設部（地方支分部局）を第五港湾建設局に改める。陸運局（地方支分部局）に置く自動車部の旅客第一課〔東京陸運局・名古屋陸運局・大阪陸運局・福岡陸運局に限る〕を旅客第一課〔名古屋陸運局・大阪陸運局・福岡陸運局に限る〕に、同局同部の旅客第二課〔東京陸運局・名古屋陸運局・大阪陸運局・福岡陸運局に限る〕を旅客第二課〔名古屋陸運局・大阪陸運局・福岡陸運局に限る〕に、同局同部の貨物第一課〔東京陸運局・名古屋陸運局・大阪陸運局に限る〕を貨物第一課〔名古屋陸運局・大阪陸運局に限る〕に、同局同部の貨物第二課〔東京陸運局・名古屋陸運局・大阪陸運局に限る〕を貨物第二課〔名古屋陸運局・大阪陸運局に限る〕に、同局同部の倉庫課〔札幌陸運局・東京陸運局・名古屋陸運局・大阪陸運局・福岡陸運局に限る〕を倉庫課〔札幌陸運局・名古屋陸運局・大阪陸運局・福岡陸運局に限る〕に改める。東京陸運局に置く自動車部（旅客第一課、旅客第二課、貨物第一課、貨物第二課、通運課、倉庫課）を自動車第一部（旅客第一課、旅客第二課）・自動車第二部（貨物第一課、貨物第二課、通運課、倉庫課）に改める。

札幌３０９わ１０＊＊
札幌４００ゆ１３＊＊
札幌５０Ａわ２８＊＊

札幌３４Ｐ自・・１１（３４Ｍ）
札幌１３８事・・２２（１３７）
札幌５５１自・６２５（５５０）
札幌３２２自１２１２（３２０）
札幌３５６自１２２０（３５５）

札幌さ８４＊＊

【修正依頼／あれこれナンバープレートの歴史】

（その１）1950（昭和25）年12月12日
依頼内容：組織の情報を加筆。
■運輸省設置法等の一部を改正する法律（法律第255号）（12月12日公布、即日施行）。この法律により、運輸省設置法を含む5件の法律が改正される。以下は、運輸省設置法関連。外局に航空庁を加える。航空庁の機関として、運輸大臣は所要の地に航空保安事務所・航空標識所を置く。航空保安事務所・航空標識所の名称・位置・内部組織は運輸省令で定める。また運輸大臣はそれらの機関の事務の一部を分掌させるため、所要の地に航空保安事務所及び航空標識所の出張所を置くことができる。その名称・位置・所掌事務の範囲は運輸省令で定める。

（その２）1951（昭和26）年4月1日
依頼内容：誤植修正（海技専門学校を海技専門学院に修正）
■運輸省設置法等の一部を改正する法律（法律第115号）（4月1日公布、即日施行）。この法律により、運輸省設置法を含む2件の法律が改正される。以下は、運輸省設置法関連。第五章「公団」を削除。海技専門学院（本省の附属機関）の所在地を兵庫県武庫郡本庄村から神戸市に改める（本庄村の神戸市編入は1950年10月10日）。

（その３）1952（昭和27）年7月31日　この日に3件ある内の2番目
依頼内容：組織の情報を加筆。
●運輸省設置法の一部を改正する法律（法律第278号）（7月31日公布、8月1日施行）。この法律により、運輸省設置法を含む13件の法律が改正される。以下は、運輸省設置法関連。本省の内部部局を改編。航空局を加え、航空局に監理部、技術部を置く。本省の附属機関を改編。水路部、燈台局、航空保安事務所、航空標識所を加え、海員養成所を海員学校と改める。児島海員養成所は児島海員学校、小樽海員養成所は小樽海員学校、唐津海員養成所は唐津海員学校、宮古海員養成所は宮古海員学校、七尾海員養成所は七尾海員学校、宮崎海員養成所は宮崎海員学校、粟島海員養成所は粟島海員学校、門司海員養成所は門司海員学校、高浜海員養成所は高浜海員学校となる。本省の地方支分部局を改編。港湾連絡調整部（海運局の内部部局）および公共船員職業安定所を削り、港湾建設部を港湾建設局と改める。第一港湾建設部は第一港湾建設局、第二港湾建設部は第二港湾建設局、第三港湾建設部は第三港湾建設局、第四港湾建設部は第四港湾建設局となる。外局を改編。航空庁が外れる。

（その４）1954（昭和29）年4月1日　この日に3件ある内の1番目
依頼内容：航空大学校と海員学校の並びを法律通りに入れ替え。航空大学校の所在地を追加。
■運輸省設置法の一部を改正する法律（法律第53号）（4月1日施行、即日施行。一部は7月1日施行）。この法律により、運輸省設置法を含む3件の法律が改正される。以下は、運輸省設置法関連。本省の附属機関の宮崎海員学校（香川県三豊郡粟島村／仮校舎として宮崎市から移転していた）を、口之津海員学校（長崎県南高来郡口之津町）に改める。本省の附属機関に航空大学校（宮崎市）を加える。

（その５）1955（昭和30）年7月19日　この日に2件ある内の1番目
依頼内容：組織の情報を加筆。
■運輸省設置法の一部を改正する法律（法律第71号）（7月19日公布、即日施行）。この法律により、運輸省設置法を含む2件の法律が改正される。以下は運輸省設置法関連。海技専門学院（本省の附属機関）の所在地を神戸市から芦屋市に改める。粟島海員学校（本省の附属機関）の所在地を香川県三豊郡粟島村から香山県三豊郡詫間町に改める。海運局（地方支分部局）の内、中国海運局と九州海運局を次のように改める（山口県の部分に長門市を追加）。中国海運局（広島市／管轄：広島県・鳥取県・島根県・岡山県・山口県〔下関市・宇部市・小野田市・長門市・厚狭郡・豊浦郡・大津郡を除く〕）、九州海運局（門司市／管轄：福岡県・長崎県・山口県〔下関市・宇部市・小野田市・長門市・厚狭郡・豊浦郡・大津郡〕・大分県・佐賀県・熊本県・宮崎県・鹿児島県）。

（その６）1956（昭和31）年6月11日
依頼内容：組織の情報を加筆。
■運輸省設置法の一部を改正する法律（法律第141号）（6月11日公布、7月1日施行）。この法律により、運輸省設置法を含む5件の法律が改正される。本省の附属機関から中央気象台が外れる。外局に気象庁を置く。気象庁の内部部局として総務部、予報部、観測部、海洋気象部を置く。気象庁の附属機関として気象研究所（東京都）、高層気象台（茨城県）、地震観測所（長野県）、地磁気観測所（茨城県）、気象庁研修所（千葉県）、気象通信所（東京都）、気象測器製作所（茨城県）を置く。運輸大臣は気象研究所の所掌事務の一部を分掌させるため、所要の地にその出張所を置くことができる。気象研究所の内部組織、並びに出張所の名称・位置・所掌事務の範囲・内部組織は、運輸省令で定める。運輸大臣は高層気象台の所掌事務の一部を分掌させるため、所要の地にその出張所を置くことができる。高層気象台の内部組織、並びに出張所の名称・位置・所掌事務の範囲・内部組織は、運輸省令で定める。地震観測所の内部組織は運輸省令で定める。運輸大臣は地磁気観測所の所掌事務の一部を分掌させるため、所要の地にその出張所を置くことができる。地磁気観測所の内部組織、並びに出張所の名称・位置・所掌事務の範囲・内部組織は、運輸省令で定める。気象庁研修所の内部組織は運輸省令で定める。気象通信所の内部組織は運輸省令で定める。気象測器製作所の内部組織は運輸省令で定める。気象庁の地方機関として管区気象台、海洋気象台を置く。管区気象台の名称・位置は以下の通り。札幌管区気象台（札幌市）、仙台管区気象台（仙台市）、東京管区気象台（東京都）、大阪管区気象台（大阪市）、福岡管区気象台（福岡市）。海洋気象台の名称・位置は以下の通り。函館海洋気象台（亀田郡亀田村）、神戸海洋気象台（神戸市）、長崎海洋気象台（長崎市）、舞鶴海洋気象台（舞鶴市）。

（その７）1959（昭和34）年3月26日　この日に4件ある内の1番目
依頼内容：組織の情報を加筆。
●運輸省設置法等の一部を改正する法律（法律第40号）（3月26日公布、4月1日施行。一部は7月1日施行）。この法律により、運輸省設置法を含む2件の法律が改正される。以下は、運輸省設置法関連。本省の附属機関から航空保安事務所と航空標識所が外れ、地方支分部局に航空保安事務所を加える。航空保安事務所の名称・位置・管轄区域及び内部組織は運輸省令で定める。運輸大臣は航空保安事務所の所掌事務の一部を分掌させるため、所要の地に航空標識所・その他の地方機関を設置することができる。その名称・位置・所掌事務の範囲及び内部組織は運輸省令で定める。ここまでは4月1日施行、以下は7月1日施行。地方支分部局に航空交通管制本部（埼玉県入間郡武蔵町）を加える。航空交通管制本部の内部組織は運輸省令で定める。運輸大臣は必要がある場合は、航空保安事務所の所掌事務の一部を航空交通管制本部に分掌させることができる。運輸大臣は必要がある場合は、航空交通管制本部の所掌事務の一部を航空保安事務所に分掌させることができる。

（その８）1961（昭和36）年3月31日　この日に9件ある内の3番目
依頼内容：組織の情報を加筆。
■運輸省設置法の一部を改正する法律（法律第43号）（3月31日公布、4月1日施行。一部は即日施行）。この法律により、運輸省設置法が改正される。海技専門学院（本省の附属機関）を海技大学校に改める。海員学校（本省の附属機関）の高浜海員学校（愛知県碧海郡高浜町）を清水海員学校（清水市）に改める。港湾建設局（地方支分部局）の内、第二港湾建設部（横浜市／管轄：神奈川県・東京都・千葉県・茨城県・三重県・愛知県・静岡県・宮城県・福島県・岩手県・青森県・北海道）の管轄区域から三重県・愛知県が外れ、臨時に伊勢湾港湾建設部（名古屋市／管轄：愛知県・三重県）を置く。

所沢５４６自・・・６（５４５）
堺３９８自・・・８（３９５）
所沢３６０自・・１５（３５９）

大分３０１せ５＊＊＊
横浜５０６た８＊＊＊
大分５０１ま１＊＊＊

大阪４８０や２８＊＊
岡山４８０の２３＊＊
大宮５８０わ８２＊＊

大分４３２自・・１８（４３１）
大分３８０自・・５５（３７９）
大分３５６自・１１７（３５５）
大分３４４自１１０１（３４３）
大分４３１自１７１７

修正依頼
十勝４００さ・５＊＊

※・４＊＊から修正お願いします。

相模４８３軽・・・７（４８２）

群馬５８０わ６２＊＊
熊谷５８０わ５９＊＊

尾張小牧５８５軽・７２９
尾張小牧５９１軽・・８８（５９０）
尾張小牧５８６軽５２９６（５８５）
名古屋５８３軽５８９６
名古屋５８３軽６４４８

奈良３１Ａ自・・７７（３２７）
３１Ａ登場時期２０２６年４月以前

佐世保３３７自・・１８（３３６）
佐世保３０４自・５５５（３０３）
佐世保３３２自１０１７
福岡５５０自１１１７
鹿児島３４８自８７８７（３４７）

つくば５９４軽・１１１（５９３）
岡山５９Ｍ軽・１１１（５９Ｌ）
岡山５９１軽・１１３（５９０）
岡山４８５軽・１１５（４８４）
岡山７８５軽・１１７（７８４）

なにわ３１Ｃ自２５２５（３１Ａ）
大阪７３９自２５２５（７３７）
京都３５０自３８３８（３４６）
大阪５５４自３５８８（５５２）
なにわ３５７自３９３９（３５４）

船橋３１１自・・・７（３０８）
船橋３１１自・７１３
船橋３１１自２０２４
船橋３１１自３９３９
船橋５１１自７７８８

福岡３３Ｙ自・・・８（３３Ｋ）
市原３１１自・２３４【３１０〜】
沖縄３１８自・３５８（３１５）
姫路３３Ａ自・３５８（３２Ｘ）※
京都３６８自・７０７（３６４）

とちぎ４８０こ４９＊＊

※３３Ａ登場時期：２０２６年４月下旬

広島１０４事２０００（１０３）
福山２０１事２０００
倉敷３３８自２００２（３３７）
徳島３５５自２５２５（３５３）
高松３１１自３５７８

浜松５２８自・・・８（５２２）
浜松３７５自・・２３（３７４）
浜松３３９自・１１１（３３３）
浜松３７０自３５８８（３６８）

熊谷３５４自・・３０（３５３）
熊谷３５０自・７０７（３４９）
熊谷５４５自・９９９（５４０）
熊谷３９０自２５２５（３８８）
熊谷３５７自７７８８（３５５）

所沢３２Ｌ自・・・５（３２Ｋ）
愛媛５２７自・・・５（５２６）
旭川３５１自・・・６（３４９）
川越３３９自・・３９（３３８）
水戸１３１自・・７０

神戸５Ｘ２軽・・・３（５Ｘ１）
神戸７９３軽・・２２（７９２）
神戸７９９軽・・７７（７９８）
神戸５９４軽・７２７（５９３）
神戸４８９軽２５２５（４８８）

仙台４８０こ４３＊＊

宮城１３３事・・７７（１３２）
宮城１３１事・１１３
宮城５４５自・１１７
宮城３４８自・１６８（３４７）
宮城３７６自２５２５（３７５）