とりあえず、株の神様と言われているバフェットの投資手法の入門書を読む。
バフェットとて100%勝っている訳では無い、(長期的な視点で)30%負けても70%勝っていれば儲かると言う事。
問題は、バフェットの投資手法を勉強しても、それを真似できない人は多いかもしれないですが。
なお、バフェットの投資スタイルは長期投資なので、短期投資ならスイングトレードの入門書で勉強してみると良いでしょう。
バフェット流株式投資入門: 優れた企業を見つける方程式
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※バフェットの投資スタイルの注意点としては、アメリカ株式市場に対する信仰にも近い信頼が有るので、バブル崩壊しても、どうせ10年ぐらいで回復するよね、と言う投資スタイルになっている。
なのでバフェットはバブル崩壊は、ほんのチョピリしか気にしてない。
下記はYouTubeを見れば分かる程度の事なので、常識として知っておいた方が良いでしょう。
なお、YouTubeを見て勉強するにしても、YouTubeには本当も嘘も有るので注意が必要です、いわゆる詐欺師の手法(とりあえずユーチューバーは詐欺師ぐらいに思っておいた方が良いでしょう)。
AIで確認するにしても、AIも たまに嘘を付くので、「Grok、Gemini、ChatGPT、Copilot、Perplexity」などの複数の無料AIでチェックしてみると良いでしょう。
※Geminiは事実に強いとされているが、(無料版)Gemini 3.5 Flashや、無料版Geminiの古いバージョンでも、下のようなデメリットが有る。
日時には嘘(ハルシネーション)が出やすい感じがするので要注意(Geminiで日時が出たら必ず他のAIでチェックする事)。
時間経過に基づいた文章の前後関係が逆転している場合が有るが、文章が上手く構成されているので、その内容の知識が無いと見抜け無い(ただし、文章に時間経過の要素が無いなら、全く気にする必要は無いが)。
1つのチャット内でテキストの入出力が大量になると、酷い嘘(ハルシネーション)が出て来るので、1つのチャット内で延々と質問し続けないようにし、一区切りついたら新しいチャットで質問するように注意する事。
それらは、(無料版)Gemini 3.5 Flashで改善されたと自称しているが、以前よりも事実に弱くなったような気がする。
※ChatGPTはログインしてない場合と、ログインしている場合で、使用されるAIモデルが違って来るので、ログインして使う事を推奨します。
※Copilotは、Edgeブラウザ以外で使う場合は、Edgeブラウザで使うよりも更に制限がキツくなるので、Edgeブラウザで使う事を推奨します。
トランプは、中国との喧嘩(貿易戦争)がエスカレートし、2025年4月11日に、一部品目では合計関税が145％に達した。
その直後、中国はレアアース輸出規制を発表した。
中国のレアアース、安価な原材料・部品・労働力に依存する米国経済への大打撃が懸念された。
その結果、米株式市場は2025年「4月」に下落した。
中国のレアアース輸出規制を撤回させるために、トランプは中国と2025年「8月」までの停戦協定を結んだ。
2025年「7月」になると、停戦協定の期限の「8月」も目前に迫り、中国との喧嘩(貿易戦争)の再燃やレアアース輸出規制復活の観測が広がったので、米株式市場は「7月」から「8月」にかけて下落した。
それによりトランプは譲歩して関税を10〜30％程度まで引き下げ、または一時停止した(2026年11月までの期限付)。
米株式市場は、これを好感して株価は回復し、最高値更新の要因となった。
米株式市場関係者は、トランプが とち狂って ふたたび中国と喧嘩(貿易戦争)を始めるのではないかと言う懸念が有るらしい。
まだ関税は残っているので、物価が上昇するだろうと予想されている(つまり、インフレ要因になる)。
(中堅・中小企業向け)プライベート・クレジットは約2兆ドル超だが、AIへの過剰な投資が「負債の焦げ付き」という現実によって冷やされ、AI・テック株全体の調整を招くリスクが有る。
ファンドに対する銀行による融資などの総額は、米国の大手銀行だけでも約3,000億ドルから5,000億ドル超に達すると推計されている(この額にはレバレッジは含まれて無い)。
現在、プライベート・クレジットの約3割がAI・テック企業向け融資ですが、そもそも多くのAI企業は巨額の債務の利子を払えるほどの利益をあげられていないと言う問題が有る。
また、プライベート・クレジットの約4割がゾンビ企業だと言われている。
アメリカ国債(国家)の巨額の債務がアメリカ株のリスク要因になる。
蛇足：現在、アメリカ人(個人)の借金もヤバイと言われている。
アメリカ経済(雇用状況)がアメリカ株のリスク要因になる。
バイデン政権時に雇用統計を(良く見せかけるために)改ざんしていた事が(トランプ政権で)バレたが、何故か その改ざんは投資家心理には影響して無いように見える。
トランプが大量の不法移民を追い返してしまったために、不法移民だよりだった農業部門で労働者が全然確保できないと言われている(アメリカの農業生産が激減するのではないかと懸念されている)。
2度の円キャリ巻き戻し：
第1波：
2024年7月31日、日銀が政策金利を0.25％に引き上げたことで日米金利差縮小の思惑から1ドル＝150円台に円高が進行。
続く8月2日に発表された7月分の米非農業部門雇用者数は11.4万人増ではあったのだが、予想を大きく下回ったために、リセッション懸念→FRBの利下げ観測→日米金利差の縮小観測→更なる円高懸念による為替差損懸念という連鎖から膨大な円キャリートレードの巻き戻しが発生した(8月5日には141円台まで急騰した)。
円高により日本の輸出産業の業績悪化懸念から輸出企業株が急落し、8月5日に日経平均が過去最大の下落（-4,451円、-12.4％）を記録し、この混乱はアジアや欧米にも波及した(欧米株は1～2週間で回復している)。
翌6日には過去最大の上げ幅（+3,217円）で反発し、極めて激しい相場変動となった。
第2波：
2024年9月5日発表の8月分非農業部門雇用者数は市場予想を大きく下回り、14.2万人増に留まった。さらに、6月・7月分の雇用者数も下方修正された。
失業率は4.3%→4.2%とわずかに改善した。
雇用統計の悪化により景気後退懸念が再浮上し、FRBの利下げ観測→日米の金利差縮小観測→円高懸念による為替損懸念という連鎖から膨大な円キャリートレードの巻き戻しが発生した(9月16日には139円台半ばまで円高が進行した)。
それによりアメリカのハイテク株が大きく下落し、それが欧州、日本、アジアに波及した(9月18日FRBの大幅利下げ(0.5%)決定を受けて、アメリカ株は1～2週間で回復している)。
円高により日本の輸出産業の業績悪化懸念から輸出企業株には当然 悪材料となるが、アメリカのハイテク株が下落し影響で、日本のハイテク株も下落したようだ。
当時は約40兆円規模の資金が動き、円キャリーポジションの50〜75％が解消されたと推定される。
ただし、現在は再び10〜20兆円規模の円キャリー取引が積み上がっているとされる。
2025年「11月」の米非農業部門雇用者数は6.4万人増と小幅な伸びにとどまり、市場予想を下回った。
10月分は前月比で10.5万人減だったことも同時に発表されており、これが全体として悪い印象を強めている。
失業率も4.4％から4.6％へ上昇しており、労働市場が明確に弱まっていることを示してる。
（ET）2025年9月16～17日 FOMC：
政策金利（FFレート）：「4.00%～4.25%」 → 「3.75%～4.00%」（▲0.25%）。
為替（ドル円）：(日米の金利差縮小なら、通常なら円高・ドル安が定石なのだが)円高圧力は限定的、むしろ米株高・リスクオンで円安方向に振れやすい局面。
米国株：堅調～上昇(背景：ソフトランディング期待が継続)。
日本株：総じて底堅い(円安寄与も)。
円キャリー取引：依然として一定のポジションが残存。
（ET）2025年11月4～5日頃 FOMC：
政策金利（FFレート）：「3.75%～4.00%」 → 「3.50%～3.75%」（▲0.25%）
為替（ドル円）：(日米の金利差縮小なら、通常なら円高・ドル安が定石なのだが)一進一退～ややドル高(背景：米経済指標の底堅さ＋大統領選後の政策期待でドル下げ渋り)。
米国株：高値圏維持(背景：利下げ＋景気減速回避のベストシナリオ期待)。
日本株：堅調(背景：米株連動＋円安支援)。
円キャリー取引：巻き戻し一服、再構築の動きも一部見られる。
（ET）2025年12月9～10日 FOMC：
政策金利（FFレート）：「3.50%～3.75%」で据え置きの可能性もあったが、予防的に▲0.25%実施(結果：3.50%～3.75%)。
為替（ドル円）：(日米の金利差縮小なら、通常なら円高・ドル安が定石なのだが)緩やかなドル高・円安基調(背景：金利差縮小よりも米景気・政策期待が優勢)。
米国株：年末ラリー（サンタクロースラリー）発生。
日本株：堅調～高値更新、日経平均は4万2千円台を一時意識する場面も。
円キャリー取引：再構築の動きが優勢に。
（JST）2025年12月18～19日 日銀金融政策決定会合(意図：段階的正常化継続としての利上げ)：
政策金利：0.50% → 0.75%（＋0.25%） 評価：ゼロ金利解除（2006年）以降で最も高い水準への利上げ 。
為替（ドル円）：(日米の金利差縮小なら、通常なら円高・ドル安が定石なのだが)円安となった、利上げ発表後に156～157円台へ急伸(背景：事前織り込み＋日銀総裁の慎重姿勢(ハト派姿勢)＋米金利高、米国の底堅い経済指標によるドル買い圧力が勝ったために円売りが優勢に)。
米国株：ほぼ無影響（背景：米国内の景気・物価動向が主導）。
日本株：上昇基調(背景：銀行株は利ざや改善期待で強い、グロース株も米株高に連動し総じて堅調、ただし円高による業績悪化が懸念される輸出セクターなどの一部には売り（調整）が見られた)。
円キャリー取引：円安進行では有るが、日米金利差は約2.75%（米「3.50～3.75%」 vs 日「0.75%」）まで縮小縮小したため、短期的には残存するが、中長期では円キャリートレードは構造的に弱含みとなるだろう(円キャリで米国債を買って利ざやを稼ぐ場合の、日米の金利差は一般的に「米金利－日本金利＝3.0%以上」が損益分岐点として推奨されている)。
イラン紛争
https://z.wikiwiki.jp/bremen/topic/19
下記の2つの質問はYouTubeを見れば分かる程度の事。
Gemini(AI)に質問：
イングランド銀行がアメリカ株のAIバブルの崩壊を警告している？
回答の要約：
イングランド銀行(BoE)は、最新の金融安定報告書でAI関連株を中心とするテック株の過熱に警鐘を鳴らしています。
特に米国市場でのAI銘柄の高騰が、実体経済のファンダメンタルズから乖離していると懸念。
さらに、巨大テック企業に時価総額が集中しており、業績悪化などが起きた場合、市場全体への連鎖的なパニックが生じやすいリスク構造になっていると指摘しています。
Gemini(AI)に質問：
イングランド銀行が非常に警戒しているのが、「ノンバンク(NBFI)」セクターだよね？
回答の要約：
その通りです、イングランド銀行(BoE)は、金融システムを脅かす最大のリスクとしてノンバンクへの懸念を強めています。
ノンバンクが有事に資産を一斉に売却すると市場の混乱を増幅する恐れがある。
銀行との密接な取引・融資関係を通じ、ノンバンクの損失が銀行部門へ波及する危険がある。
さらに2025年以降は、AI関連投資による債務拡大や複雑化したクレジット市場が新たな不安要因として加わっていると指摘しています。
以下は、あくまでもルチル・シャルマ氏の予測なので、絶対と言う事では無い。
AIによる解説の要約：
- 2026年中：
著名なストラテジスト（ルチル・シャルマ氏など）は、「AIバブルは2026年に崩壊する」との具体的な予測を出しています。英中銀も、AIインフラへの5兆ドル規模の投資計画のうち半分が借金（デット）で賄われていることを懸念しており、金利高止まりの中で資金繰りが行き詰まるタイミングが2026年に重なるとの見方が強いです。
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以下はAIでは無い。
上記の字面を読んだだけでは勉強にはならないので、過去の経緯が未来の予測に役立つと言う視点で読みましょう(ただし そこに内在する事象やリスクまで深掘りしないと、真の全体像は見えて来ません)。
未来の予測に役立つと分かっていても、何故か大抵は「そんなクソみたいな勉強なんぞ やってらんねぇ～」って感じになるんだよね。
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