運転手や技術職といった現業職・ブルーカラーの賃金が大きく伸びています。人手不足が背景にあるとみられ、今後、AI（人工知能）がさらに普及すると、この傾向が加速する可能性もありそうです。日本の賃金と仕事にどんな変化が起きているのか、どう仕事を選んでいけばよいのか。国の統計をもとに分析した、リクルートワークス研究所主任研究員の古屋星斗さんに聞きました。――現業職の賃金がこの5年で大きく伸びました。厚生労働省の調査をもとに、145の職種について概算の年収を算出し、コロナ禍の2020年と直近の24年を比較しました。すると、タクシー運転手やとび職など現業職が全体平均を大きく上回る事例が目立ちました。職種によってはコロナ禍で賃金が低く抑えられていたという点も考えなければなりませんが、年収水準で現業職が事務職を追い抜いた職種も多くありました。人手不足だから賃金を上げて人材の採用・定着を図るという、労働市場の需給が正常に反映された結果とも言えます。――背景は何でしょうか。人手不足の深刻化に尽きます。有効求人倍率が高い職種ほど賃金が伸びている傾向があります。日本ではバブル崩壊以降、30年間デフレが続いて、賃金がほぼ動きませんでした。ですが、22年春ごろから始まったインフレやコロナ禍以降の需要拡大で人手不足が深刻化し、賃金が需要と供給によって変動するという市場メカニズムが働く時代に入りました。
■「ブルーカラービリオネア」日本でも起きる？
――米国ではAIに代替されにくい建設や配管などの現業職が高収入を得る「ブルーカラービリオネア」という現象が指摘されています。日本では起こるのでしょうか。米国では現業職の賃金上昇により、ホワイトカラー・事務系から現業職への異動や、現業職同士の移動が起こっています。米国では日本に比べて転職が活発で、企業の外で労働者が移動する外部労働市場の成熟度が高いためです。一方で日本では、かつてに比べて転職が増えていますが、米国と比較すると労働移動はそれほど起こっていません。日本では事務系でも人手不足で賃金が下がっていないため、事務系から現業職への労働移動はほとんど起きていません。一方、現業職種間でより高い賃金を求めて働き手の移動が起こっているのが現状です。今後、AIの普及などで、事務系の需要が減り、現業職との賃金差が縮まっていけば、事務系から現業系への移動も起こっていく可能性もあります。日本でも米国のような状況が起きてくるかもしれません。――今後も日本では年収の伸びが続くのでしょうか。わかりません。ただ重要なのは、稼げる仕事がどんどん変わっていく時代になったということです。今はタクシー運転手や大工などの年収アップで目立ちますが、自動運転が社会実装されたり、AIがロボットや機械を制御するフィジカルAIの開発が進んだりすれば、状況は大きく変わります。「商社に入ればずっと高収入が得られる」といった固定化された賃金ヒエラルキーは少しずつ崩れていきます。ですが、労働需給で人手不足な職種ほど賃金が上がりやすいという構造は変わりません。「今の社会に求められている仕事はなにか」という市場の需要を意識して、仕事を選び、柔軟に変えていくことがますます求められる時代になっています。
(2026.4.27 朝日新聞)
