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ninja300
2025/03/31 (月) 16:49:38
f5b53@b78ed
本日は急落することがわかっていたし、娘がカラオケ行きたいと昨晩言ってたので午前中からカラオケです。私だけ、歌いまくり。
金ETFは105円上がっていて、ポートは下がっていますがそれほどではないです。御の字です。痛いのはベトナムのFPTで需給が悪すぎの一方通行です。とはいえ、含み吐き出してまで売る気はなし。音無しの構えしかできません。
妻にリーガルの革靴買ってあげました。もちろん、本通りのリーガル正規店です。4万円也。
７月5日にはミャンマー、南太平洋に続いて、大災害なら嫌ですね。幸運を祈るしか手はない。
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書き忘れましたが、あさってからリーガルは値上げです。
当然でしょう。いまや激安と言われた、ジャランスリバヤより、リーガルの革靴が安くなったような希ガス。
あと2時間でリーガルは値上げです。やだねえ。日本人は実質どんどん貧乏になっていってます。
225は下がっても31000台でしょう。
本日、保有銘柄で上げているのは、1540の他にはポラリスだけ。そりゃ、225が1500円下げればこうなるよなあ・・・
4月の飲食料品値上げ、4225品目 1年6カ月ぶりに 4千品目超える
2025年は累計1万1707品目、 前年実績の9割を超える
月別値上げ品目数 推移（25カ月推移・3月31日時点）
主要な食品メーカー195社における、家庭用を中心とした4月の飲食料品値上げは4225品目、値上げ1回あたりの平均値上げ率は月平均16％となった。単月の値上げ品目数としては、1月以降4カ月連続で前年を上回った（+1328品目・+45.8％）。また、値上げのピークを迎えた23年10月以来1年6カ月ぶりに単月で4千品目を超えるなど、大規模な値上げラッシュが発生する見通しとなる。
2025年4月の値上げを食品分野別に集計すると、調理用みそ製品を中心とした「調味料」（2034品目）が全食品分野で最も多かった。「酒類・飲料」（1222品目）は、缶ビール・缶チューハイなどの酒類で一斉に価格が引き上げられるほか、コーヒー飲料で値上げとなり、24年10月以来6カ月ぶりに単月で1千品目を超えた。「加工食品」（659品目）は、ハム・ソーセージ製品や冷凍食品などが多かった。食用油など「原材料」（33品目）を含め、嗜好品や利用頻度の高い飲食料品が主な値上げ対象となった。
値上げ要因の推移（品目数ベース）
2025年通年の値上げは、9月までの公表分で累計1万1707品目に上り、前年実績（1万2520品目）の9割超の水準に到達するなど、前年に比べて値上げペースが早まった。1回当たり平均値上げ率は15％と、前年（17％）に比べ低下傾向で推移した。食品分野別では冷凍食品やパックごはんを中心とした「加工食品」が最も多い3499品目で、「調味料」（3294品目）、「酒類・飲料」（2089品目）が続いた。飲食料品における値上げの勢いは、前年に比べて大幅に強まっている。
値上げ要因では、原材料などモノ由来の値上げが多くを占める一方で、人件費や物流費など「サービス」価格上昇の影響を受けた値上げ要因が拡大した。2025年における要因のうち、最も大きいものは「原材料高」（97.8％）となり、要因別の集計を開始した23年以降で最も高い水準となった。
トラックドライバーの時間外労働規制などが要因となった輸送コストの上昇分を価格に反映する「物流費」由来の値上げは81.8％を占め、前月調査時（80.9％）から割合がより拡大した。「人件費」由来の値上げも45.1％を占め、前月調査時（43.5％）から拡大した。最低賃金の引き上げのほか、人手不足に伴う昇給・賃上げによるコスト増から、価格改定に踏み切るケースが増え始めた。
今後の見通し：年間の値上げ、4月に前年実績を上回る見通し
2025年の値上げトレンドは、人件費や物流費などサービス由来のコスト増を要因とした値上げで拡大傾向が顕著となった。世界的な供給難や円安による原材料・エネルギー価格が中心だった2024年前半に比べ、トレンド変化が鮮明となっている。前年にみられた急激な為替の変動による値上げは一服傾向にあるものの、天候不順による生育不良や過去の円安による肥料価格の上昇、燃油などのエネルギー、輸送費用といった間接コストが重なり、コメや野菜類をはじめとした国産食材では調達コストの増加が続いている。
飲食料品の価格はプラ容器など包装資材を含め、「モノ由来」と「サービス由来」双方の値上げ圧力に晒されており、2025年の値上げ動向は全体的に値上げの動きが低位に抑えられた前年に比べ、少なくとも今夏にかけて断続的な値上げラッシュの発生が見込まれる。
2025年の値上げ品目数は、4月に予定ベースで前年実績（1万2520品目）を上回るとみられる。年間累計では、賃上げによる人件費や物流費といった粘着性の高い値上げ要因が押し上げる形で、最大で年2万品目前後に到達すると予想される。