21
いいね
2025/12/09 (火) 19:20:50
092bd@508ef
歴史を見れば、防衛技術の延長線上に、民間転用の新技術が開発されており、軍需産業の強化は、民間よりはるかに早くイノベーションを起こせる新技術開発に繋がる。これは、資金制限がある民間企業では、踏み込めない領域まで開発できる利点があり、物作り大国のベースがある日本の強みになると思う。
日本にGAFAM並みの企業が、どうしても必要だ！・・米中共に国を挙げて「新技術開発」に取り組んでおり
民間頼みでは、世界に決して勝てないのだ！
米で活躍しているのが、最近で思い出すのが「メルカリ」だけでは、余りにも寂しい！
通報 ...
電子レンジもインターネットも軍事技術ですよね。ドローンを自国で生産して初めて防御策が分かると思います。
製造はスバル、重工、ホンダ、ヤマハなど。対ドローンのレーザーは重工、フォトニクス、ヤマハが買収したテック企業（デンマーク）がやっています。面白いのは、ヤマハもフォトニクスも大とっこーも巨大投資（原価、販管費）で営業利益を落としていることです。ヤッてますよ。ただ、もう少し時間がほしい。チャイナにとっては早く尖閣を実効支配する方が分がいいです。とりあえずは、尖閣防衛のために航行可能距離が現状より長いドローンが必要。もしくは、重工の戦艦や新明和の飛行艇などで至近距離までドローンを持って行って飛ばすとか。効果的なのは潜水艦を核武装して常時潜水させとくことです。アメリカは反対しないと思う。奴らは日本が敵になった時のために日本全土のインフラのシステムにバックドアを持ってます。ウィキリークスより。
高市は親シナ議員をあぶり出してほしい。それならば、自民でも納得です。
シナは不況に乗じて不満分子を外征に向けたいが、シナの若者は馬鹿じゃないし、シナ文化では兵卒なんてクソ扱い。おまけに人民解放軍は腐ってる。なかなか習も動けない。