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電子レンジもインターネットも軍事技術ですよね。ドローンを自国で生産して初めて防御策が分かると思います。
製造はスバル、重工、ホンダ、ヤマハなど。対ドローンのレーザーは重工、フォトニクス、ヤマハが買収したテック企業（デンマーク）がやっています。面白いのは、ヤマハもフォトニクスも大とっこーも巨大投資（原価、販管費）で営業利益を落としていることです。ヤッてますよ。ただ、もう少し時間がほしい。チャイナにとっては早く尖閣を実効支配する方が分がいいです。とりあえずは、尖閣防衛のために航行可能距離が現状より長いドローンが必要。もしくは、重工の戦艦や新明和の飛行艇などで至近距離までドローンを持って行って飛ばすとか。効果的なのは潜水艦を核武装して常時潜水させとくことです。アメリカは反対しないと思う。奴らは日本が敵になった時のために日本全土のインフラのシステムにバックドアを持ってます。ウィキリークスより。
高市は親シナ議員をあぶり出してほしい。それならば、自民でも納得です。
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シナは不況に乗じて不満分子を外征に向けたいが、シナの若者は馬鹿じゃないし、シナ文化では兵卒なんてクソ扱い。おまけに人民解放軍は腐ってる。なかなか習も動けない。