太平洋戦争
1937年:盧溝橋事件が勃発。軍の増派と同年8月に起きた第二次上海事変によって日中全面戦争に突入。
1938年:「国民政府を対手とせず」第一次近衛声明が宣言、4月に国家総動員法が発令。
1940年:仏印進駐、大政翼賛会が発足。
1941年:南方作戦が発令、ハワイの連合王国太平洋艦隊主力を壊滅に追い込み(真珠湾攻撃)、マレー作戦によってマレー半島とシンガポールが陥落。この二つの作戦を起点に太平洋戦争が開戦。同時に当時世界最大の戦艦「大和」が竣工。
1942年:ルソン島、ラバウル、インドネシアなどを占領、セイロン沖海戦をはじめとした多くの海戦で勝利をおさめ太平洋からインド洋までの制海権を確保。一方、連合王国の本土艦隊がアジアへ移動を開始。
1943年:ミッドウェー島周辺にて増強された連合王国太平洋艦隊と日本海軍連合艦隊が衝突。いくつもの勝利によって慢心した日本軍は形成判断を誤り主力の空母4隻を失う(ミッドウェー海戦)。その後のソロモン海戦でいくつもの主力艦を失ったことによって太平洋戦争が転換点を迎える。
1944年:いまだ続く日中戦争の終結のため大陸打通作戦が発令、日本陸軍史上最大の作戦は成功し勝利に沸き立ったが同年のインパール作戦の失敗とマリアナ沖海戦の大敗によって再起不能の損害を受ける。そして残る戦力をかき集めたレイテ沖海戦で大敗を喫したことによって日本海軍は壊滅を迎えた。
1945年:連合軍が沖縄、台湾に上陸、日本本土の制空権は完全に失われ各地で空襲が行われる(大空襲)。太平洋に3発の原子爆弾が投下されたことをきっかけにポツダム宣言を受諾。霞ヶ関にて講和条約が締結され太平洋戦争が終結。
戦後の復興
1945年:9月2日に降伏文書に調印、終戦後に連合王国による占領が始まり、占領政策に基づく統治と国家の改造が行われる。各地の日本兵が武装解除と復員を始める。
1946年:昭和天皇の戦後巡幸が始まる。東京にて極東国際軍事裁判が開かれ28人が戦犯として裁かれる。またGHQによって農地改革や公職追放、そして新たな憲法(日本国憲法)が公布される。日本による侵略を受けたフィリピンが独立。
1947年:日本国憲法や地方自治法、教育法が施行。アメリカ合衆国が南洋諸島を信託統治する。
1948年:連合王国の軍縮とアジアの不安定化が進んだことにより治安維持・防衛兵力として警察予備隊、海上保安庁が設立される。台湾にて復員された兵士たちを中心に独自の復興と工業化が始まる。
1949年:旧軍人たちの追放が解除、警察予備隊に旧軍人が加わる。
1950年:インドシナ戦争に介入した連合王国が日本で大量の物資を調達、インドシナ特需が到来。また、介入によって占領部隊のほとんどが出動したため、防衛力の増強として警察予備隊が保安隊に改編。
1951年:サンフランシスコ平和条約締結。台湾に台湾省が設置される。
1952年:主権回復。GHQが日本から撤退、駐留していた連合王国軍も撤退を始めたことから独自の軍事力を保有するべきとして保安隊が自衛隊に改組される。
1955年:自由民主党が結成、55年体制が始まる。
1956年:岸内閣成立。いまだ占領下の沖縄の返還交渉を開始。
1958年:第二次岸内閣成立。台湾が軽工業から重工業への転換を目指す。
護憲闘争と高度経済成長
1960年:岸信介が憲法九条の拡大解釈と自衛隊法の改正による自衛隊の軍への改称を強行採決、さらに国共内戦で疲弊した広東軍閥と交渉し広東国の樹立に関する条約を調印、これに反対した市民らによる大規模な国会包囲デモが発生(護憲闘争)。結果としてこの二つは議決がないまま自然成立、岸信介はこの混乱の責任を取る形で総辞職を表明した。
1961年:池田内閣が所得倍増計画を打ち出し、高度経済成長の最盛期へ突入する。
1962年:全国統合開発計画が策定。台湾省が本土との出入島管理を廃止する。
1964年:東京オリンピック開催、オリンピック景気と呼ばれる好景気が到来しインフラ整備が加速する。
1965年:証券不況到来、赤字国債の発行によって昭和恐慌の再来を防ぐ。その後、アメリカがインドシナ戦争に本格介入を始めたことによって戦争特需、いざなぎ景気が到来。
1968年:小笠原諸島、琉球諸島が返還される。アメリカ軍がインドシナ半島から撤退を開始。信託統治されていた南洋諸島が独立する。
1970年:大阪万博開催。アメリカが内戦状態に突入したことによって経済成長が鈍化。
1972年:あさま山荘事件が発生、「銃器を使用した重大事案」への制圧が可能な特殊部隊の編成が課題となる。
1973年:三菱銀行本社にて連合赤軍による爆破テロが発生、企業幹部が死亡したことにより取り付け騒ぎが発生した(三菱銀行爆破事件)、さらにチェコ・インドシナ戦争の終結により戦争特需が終わりを迎えたことによって高度経済成長期が終わりを告げる(73年不況)。
軍備増強とフィリピン戦争
1974年:サハリン省の油田の事故によって石油価格が一時高騰、すぐに標準価格へ戻ったがエネルギーをあまり消費しない付加価値の高い産業に注目が高まった。
1975年:田中角栄が憲法九条の改正を発議、国民投票の結果、憲法九条の改正が行われた。
1976年:横須賀で戦後初の空母が起工。スマトラ島にてインドネシア解放戦線が設立。
1977年:マラッカ海峡を通過していた石油タンカー船「とね丸」がインドネシア解放戦線によって略奪される(とね丸事件)。日本政府は初の海上警備行動を発令、第3艦隊から2個護衛隊が派遣される。
1978年:「マラッカ海峡での海賊対処」を名目とした統合任務部隊が編制、新設された海兵隊を主力とした部隊がスマトラ島に上陸する(スマトラ島進駐)。
1980年:マニラに逃亡した極左過激派がフィリピン人民軍と合流、日本人の襲撃事件が多発する。
1982年:スマトラ島での海賊対処及びテロ組織の除去が完了、現地政府との交渉の結果、日本の保護下へ加わる(スマトラ自治領の樹立)。
1983年:増加する日本人の襲撃と対策を行わないフィリピン政府を「極左テロ組織」と認定、現地日本人の保護のため日本軍がマニラ進駐を行う(マニラ進駐)。マニラの占領後、逃亡したフィリピン政府首脳はダバオを臨時首都へ、マニラ奪還を目指すフィリピン軍とルソン島全域の支配を目指す日本軍が戦闘状態へ突入する(フィリピン戦争)。
1984年:国会議事堂の周辺で反戦デモが発生、自民党本部が放火される(自民党本部放火事件)。
1985年:ブトゥアン上陸作戦が成功、第1師団と第1空挺団の迅速な進軍によりダバオが陥落、1週間後にフィリピン戦争が終結。
1986年:フィリピン政府内に日本人顧問団を置くという条件での講和が成立(マニラ講和)、フィリピン共和国が日本の保護下に加わる。戦後初の航空母艦「ほうしょう」が竣工、第1空母群が編制される。
バブル景気と沿海戦争
1986年:バブル景気が始まる。リゾート地の開発が加速し1973年から続いていた不況が回復し始める。
1987年:バブルの投資先がフィリピンへと向き始める、ルソン島のインフラが急速に整備される。
1988年:青函トンネルと瀬戸大橋が開通。多数の大企業がルソン島へ進出、無数の工場とリゾート地が建設される。台湾省がハイテク産業育成を推進する。
1989年:昭和天皇崩御、平成へ改元。ルソン島の工業化が加速し続け地方格差が激しくなる。
1991年:バブルが崩壊、日本全土での不況が始まる(平成不況)。バブルがはじけたことでフィリピンでは失業者が増加、反日感情が高まる。
1992年: が顕現。警視庁に特別災害対策部が設置される。
1993年:初の原子力空母が起工。長期政権による汚職とバブル崩壊による政治不信が重なり、1955年から続いた55年体制が崩壊を迎える。
1995年:地下鉄サリン事件と全日空ハイジャック事件が発生、SATの前身となるSAPが初めて出動する。稚内市との通信が突如として途絶、その直後にコルサコフに集結していたロシア沿海軍の輸送船団が稚内への移動を開始し上陸。日本政府は後手に回りながら軍に出動を命令、沿海戦争が勃発。
1996年:旭川の戦いで上陸した沿海軍を打ち破った日本軍がサハリン、ウラジオストクに上陸、1か月後に沿海戦争が終結。沿海地方、カムチャッカ地方が日本の勢力圏へ加わる。
1997年:戦災によって荒廃した北海道の復興が始まり、修復と同時にインフラの強化が行われる。
1999年:バブル崩壊後の経済が少しずつ回復し始める。
上海事変と東日本大震災
2000年:半導体の需要が高まったことにより台湾省での半導体産業の拡大が推進される。
2002年:原子力空母「あかぎ」「かが」の二隻が就役、日本海軍が拡大期に入る。
2003年:ウラジオストク共和国の開発と重工業化が推進、重要な資源地帯として開拓が始まる。
2005年:人民軍の残党がビサヤ諸島で反乱、第一次フィリピン内戦が勃発。
2007年:日本軍が突如として上海市での「特定状況下の治安安定化活動」を行うことを宣言。2日間の戦争の末、上海自治領が樹立される。
2008年:南洋諸島政府が日本共同体への加盟を申請、自治領として日本政府の保護下に加わる。
2010年:第一次フィリピン内戦が終結、フィリピン共和国政府への監視が強化される。
2011年:東日本大震災が発生、東北地方を中心に甚大な被害を受けた。
2012年:3年間弱に及ぶ民主党中心の政権が終わる。
2014年:宗谷トンネル、間宮トンネルが開通。カムチャッカ半島を縦断する鉄道が開通する。