香港自治領
女王:エリザベス2世
首相:チャールズ・J・リー(CP)
首都:香港
主要産業:繊維産業、製造業、観光業、サービス業、金融
詳細:1841年に連合王国により占領され、翌年の南京条約により多列強に先を越されまいと永久租借された香港はアジアにおける帝国主義と資本主義の拠点として、華南貿易の中心地として発展を遂げていくことになる。1928年には南京国民政府との不可侵条約の改定に至り、支那と国民政府との国境線は開放され、中国人の自由な往来が可能となったが、1941年12月、日本が真珠湾を奇襲攻撃したことにより第二次世界大戦はアジアにまで拡大。香港は一時的に日本の軍政下にしかれることとなった。その後1945年後期に王立陸軍が同地に進駐したことにより再び植民地支配が復活。しかし、新たに統監に選出されたユージーン・シェリーが中国大陸における中立主義と港人治港を訴え支那の統合の為福祉政策と軍事力の増強を開始し、1984年の英港共同宣言により正式に連合王国の構成国の一つとなった。その後は民主化が進み2016年に初の香港人首相であるチャールズ・リーが就任。アジアの経済都市として成長を続けている。
威海衛自治領
女王:エリザベス2世
首相:ダニー・ヤン(CP)
首都:威海衛
主要産業:製造業、漁業、金融、観光業
詳細:1898年、連合王国はロシアの南下に脅威を感じ、清朝より威海衛を租借。以後、威海衛は東アジアにおける帝国主義と海軍戦略の拠点に位置付けられ、東洋艦隊の主要基地として急速に発展していった。1920年代に入り、北伐完遂後の国民政府との間で不可侵協定が見直され、威海衛港の開放と中国人商工業者の参入が可能となり、山東地域と中国各地との貿易が一段と活発化。1941年には太平洋戦争が勃発し、日本軍は威海衛を一時占領したものの、英軍の巻き返しによって1945年末には再び統治下に戻る。その後、植民地体制は都市自治や商工会議所を通じて現地住民の意見が反映されるよう改められ、新たな行政長官ウィリアム・ハッチンソンのもとで中立外交路線を採用。中国大陸政変にも巻き込まれず、自由港制と華人資本の育成を推進した。1990年代に入ると協議が進み、国民投票の末中華民国への返還が否決され、正式に連合王国の領土となった。21世紀に入ってからは威海衛出身のダニー・ヤンが首相に就任し、東アジア有数の商港都市として、また中英協調による新たな対中関係の橋頭堡として発展し続けている。
シンガポール自治領
女王:エリザベス2世
首相:リー・ウィンシャン(PAP)
首都:シンガポール
主要産業:
詳細:1800年代初頭、東インド会社のラッフルズによる上陸を契機にシンガポールは連合王国の戦略拠点として発展し、1824年の正式割譲・ストレーツ植民地時代を経て、以後長く直轄統治下に置かれた。地中海から東アジアに至る英国の海運・通信網の要衝として貿易・金融都市化が進む一方、現地華人社会や多民族共存の枠組みも形成された。第二次世界大戦後は自治拡大と民族運動の高まりに直面しつつも、冷戦秩序の下で強固な統治体制が維持され、1950年代末に入ると段階的な「内政自治」が認められた。この背景で成立した自治政府は、経済成長・社会秩序の両立を標榜し、産業振興・都市整備政策を推進した。1970年代以降、シンガポールはロンドンとの緊密な協働関係を維持しつつ、「自治領」への格上げが公式に認定され、内外政策で高度な自己決定権を獲得。と同時に、一党優位制による効率的統治と個人よりも社会全体の発展を重視する「開発独裁」路線へと舵を切った。法と秩序の徹底、言論規制、公務員の厳格な管理を基盤に、国家主導の経済成長・都市化モデルを確立した。21世紀の今日も連合王国の海外領と自治領の両性格を併せ持ち、国会や内閣は現地指導層が担う一方、外交・防衛・通貨政策にはロンドン政府の関与が及ぶ体制が継続。住民は高度な生活水準と公共サービスを享受しつつも、政治的選択肢や表現の自由は一定程度に制限されている。「アジアの成功モデル」として外部から賞賛を集める一方、民主主義深化や市民権の拡大に向けた議論もくすぶり続けている。
インド自治領
女王:エリザベス2世
首相:アジャイ・シン(INC)
首都:ボンベイ
主要産業:重工業、金融、自動車製造、ソフトウェア開発、ハードウェア開発
詳細:インド独立によって大半の領土を喪失した後も、連合王国はボンベイ、マドラス、ヴィシャーカパトナムという三大港湾都市を引き続き直接統治し、これらの地域を経済・軍事・物流の最重要拠点として発展させてきた。ボンベイは国際金融と商業、人材の集積によって「東洋のロンドン」と呼ばれるほどの経済力を誇り、マドラスは英国式の都市計画と教育制度を基盤に南インドの工業・ITセクターの中心地に成長、ヴィシャーカパトナムは重工業と港湾インフラの戦略的整備によってインド東岸随一の成長都市となった。いずれの都市も、英国本国からの持続的な投資と制度整備、英印自由貿易協定による外資導入を背景に製造業やサービス業の発展が著しく、政情の安定と優れたインフラ、法治・教育の伝統に支えられ、21世紀に入り経済成長がさらに加速、南アジアと世界を結ぶ主要ハブとしての地位を揺るぎないものとしている。