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女王:エリザベス2世
首相:マーガレット・テイラー
副首相:エドワード・メイ
外務大臣:オースティン・シュルツ
内務大臣:デレク・パウエル
財務大臣:エドモンド・ジョセフ
国防大臣:クリストファー・フォレスタル
法務長官:ミア・ゴウ
植民地大臣:アンソニー・スペンサー＝チャーチル
教育科学大臣オーウェン・デヴァルー
保健社会保障大臣:バーバラ・ボークラーク
農業・漁業・食品大臣:ヘイウッド・ラッセル
社会保障大臣:テリーザ・シーモア
雇用大臣:アーチー・フィッツロイ
産業大臣:オースティン・ハワード
貿易大臣:ウィリアム・ポーレット
環境大臣:ヘイウッド・ラッセル
運輸大臣:ジョン・マナーズ
エネルギー大臣:デイヴィッド・サマセット
アイルランド大臣:キャンベラ・リーマス
スコットランド大臣:スタンレー・オールドマン
ウェールズ大臣:サンダース・カイン
ISTO大使:ローザ・ハミルトン
内閣府大臣:ハロルド・キャヴェンディッシュ
王璽尚書:ジョン・カニンガム
秘密情報局長:ジェームズ・ブランド
保安局長:ミア・ゴウ
枢密院議長:ウィリアム・レノックス
貴族院議長: チェスター・ローレンス
貴族院副議長:ベンジャミン・ノール＝カイン
貴族院議員:1330名
庶民院議長:ジェームズ・ストラウド
庶民院副議長:モンタギュー・スタンフォード
庶民院議員:650名
女王陛下の政府:保守党
女王陛下の野党:労働党
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〈内閣〉
連合王国は首相統治制・複数政党制・首相法を背景に首相権力の強い議院内閣制となっており、首相の任期は4年。「女王陛下の政府」と称されるイギリス政府の最高意思決定機関とされ首相及び最も上級の大臣である10名程度の閣内大臣から立憲君主制の下構成される内閣と議会（下院及び上院）を形成している。近年では改正公民権法などの影響により有色人種及び女性政治家も多くなっており、事実、現首相たるマーガレット・テイラーや保安局長官のミア・ゴウのは女性である。
また、法整備と政党政治が進んだ現在では慣習法(憲法的習律)により、国会議員の中から総選挙で下院の過半数の議席を獲得した政党の党首が任命されており、首相の任命者は国王(女王)である。
〈政治〉
単一国家と立憲君主制を基本とした政治体制であり、憲法を構成する慣習法の一つ、「国王(女王)は君臨すれど統治せず」の原則により国王(女王)は、実務上の権力を有しない。よって連合王国の政治の長は首相にあり、行政権を担う合議体の機関である内閣は、首相の推薦に基づいて国王が任命するが、実質的には首相が決めるものとなっている。
〈議会〉
連合王国の議会は議会は両院制で、上院と下院から構成されている立法府であり、本国及び海外領土の最高機関である。神の下の議会における王は現女王であるエリザベス2世であり、その座所はグレーター・ロンドンに位置するシティ・オブ・ウェストミンスターのウェストミンスター宮殿。任期はそれぞれ6年と2年であり、議席数は上記の通り1330議席と650議席である。

・保守党

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《強硬派》
党首:マーガレット・テイラー(56)
思想:新保守主義
支持率:31%
現首相のテイラーや前首相のエイムズが所属している派閥。一部からは右派とも呼ばれる。軍備拡張と強硬外交、帝国主義、監視国家などを掲げフォークランド紛争などを経験した中年層や高年層からの支持が厚い。一方でその強硬的な姿勢から批判を受けることも多く、近年は新保守主義の名の下保守的かつ寡頭的な政治への移行が進んでいる。

《守旧派》
党首:ウィリアム・レノックス(45)
思想:父権的保守主義
支持率:16%
アルフレッド・ロイド・ジョン元首相やチェスター・ローレンス臨時首相、そしてかつてのウィンストン・チャーチル元首相などが所属している派閥。保守政治と植民地主義、そして王室との関係性を重視する。その構成員の多くが貴族と保守派で率いられており、高年層からの支持が非常に強く、現在の連合王国がこれほどの領土を有する所以でもある。

《穏健派》
党首:オリバー・モードリング(51)
思想:寡頭的自由主義
支持率:10%
オリバー・モードリング元財務相やロバート・ディーコン元副首相らが所属する派閥。自由保守主義と自由市場資本主義、経済成長などを訴える。若年層や貧困層などからの支持が厚く、穏健主義的かつ宥和的な外交政策も公約の一つであり、その点で強硬派と対立することもあるが、経済政策においては評価されることも多い。

・自由民主党

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党首:リック・ガーベイ(57)
思想:伝統的自由主義
支持率:11%
諸民族との共生や汚職問題の改善、そして貧困の混雑とインフラ整備などを掲げる保守党、労働党の二大政党の支持者の渡り鳥的宿泊所として機能をしてきている自由主義政党。若年層や女性からの支持が厚く、近年国民党への対抗として支持を拡大している。

・労働党

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《穏健左派》
党首:ハロルド・エイヴォン(52)
思想:改革社会主義
支持率:6%
ハロルド・エイヴォン党首やアーサー・フリーマン元首相が所属している派閥。社会民主主義と穏健主義的な外交政策、社会福祉の拡大などを推進し、ホワイトカラーの労働者や若年層からの支持が厚い。長年に渡り労働党に影響力を持ってきた派閥でもあり、福祉国家の建設を夢見る。

《強硬左派》
党首:マイケル・チャリントン(48)
思想:左翼ポピュリズム
支持率:24%
マイケル・チャリントン副党首が率いる派閥。ポピュリズムと減税や最低賃金の引き上げ、労働環境の改善などを公約に掲げ、鉱山労働者や低所得者、一部の若年層からの支持がある。一応強硬派に位置するが、チャリントン自体の思想が穏健主義的であるため穏健左派との関係は悪くはない。

《右派》
党首:エレノア・ウォーカー(50)
思想:進歩主義
支持率:2%
前首相夫人のエレノア・ウォーカーが所属する派閥、自由主義的な立場と伝統の維持、保守党や国民党との関係改善など包括政党のような要素もある。支持層としては左派寄りの保守党支持者や中年層などが多く、ルクセンブルクやコロンタイなどの思想に影響を受けている側面も存在する。

・社会主義労働党

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指導者:ジェームズ・ミマニュエル・ハリントン(53)
思想:革命戦線
支持率:0%
解体済み
元労働党強硬左派のジェームズ・エマニュエル・ハリントンが労働党を離党して結成した政党。共和政や社会主義化経済の促進、労働者の影響力向上などを掲げており、社会主義者や活動家、左翼からの支持がある。労働党が政権をとり、失策を続けた場合彼らがクーデターを起こす。

・グレート・ブリテン共産党

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指導者:ミック・モーリス・ブラウダー(45)
思想:ボリシェヴィズム
支持率:0%
解体済み
元鉱山労働者のミック・モーリス・ブラウダーが率いる共産主義政党。共和政、民主集中制、ボリシェヴィズムなどを掲げ、最左翼として知られる。過激派や共和主義者、極左などからの支持が厚く、まともに支持を得て当選することは難しいため、暴力革命も視野に入れ始めている。

・国民党

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《正統派》
党首:アーチボルド・デイヴィッド・ハッチンズ・テンプラー(49)
思想:右翼ポピュリズム
支持率:0%
解体済み
創設者であったオーチャード・テムズや元SAS司令官のデイヴィッド・テンプラー大佐が所属していた派閥、国民保守主義や右翼ポピュリズムなど軍拡と父権主義を支持し、支持層は戦争を経験した中年層や退役軍人がほとんど。しかし王党派も多く、右翼系の中ではかなりまともな方。

《保守派》
党首:ジョージ・ウォリック(50)
思想:ディキシークラット
支持率:0%
解体済み
悪名高いジョージ・ウォリックやラーリーン・ドブソンが所属している派閥、その名の通り、ディキシークラットや伝統的保守主義など極端すぎる保守主義を掲げており、支持層は過激派の中年層が大半。保守派ということもあってか保守党と意見が合致する事もあるが、こちらの方が過激かつ差別的な思想を持っている。
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・君主党

党首:ネイサン・E・J・バルフォア(69)
思想:貴族保守主義
支持率:0%
解体済み
貴族のネイサン・バルフォアが創設し党首を務める政党。貴族保守主義と君主主義、キリスト教至上主義など古臭い帝政ロシアのような方針を重視し、彼と同じような愛国主義者の老年層から指示を集めている。ポベドノスツェフを尊敬の対象にしておりかつての大英帝国の全領土復活を夢見るなどかなり過激的。
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・国民戦線

指導者:レイフ・エドワード・ハリソン(44)
思想:ファシスト・ポピュリズム
支持率:0%
解体済み
アーサー・ケネス・チェスタートンが創設し、極右のレイフ・ハリソンが現党首の極右政党。思想は貴族ファシズム、ファシスト・ポピュリズム、社会信用などとなっており、細かい派閥が多め、支持層は40代から50代のネオファシであり、英国ファシズムを原点としているためドイツよりもイタリア寄りの思想。
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・ナショナル・アクション

指導者:ジョー・エドワード・ラブクラフト(38)
思想:再生ナチズム
支持率:0%
解体済み
近年創設され最極右のジョー・ラブクラフト率いるテロリスト集団。一応政党として出馬を試みたことがある。反ユダヤ主義、反イスラム主義、再生ナチズム、非常に極端かつ凶暴なナチズムを支持し親衛隊をモデルに自由軍団という準軍事組織を持つ。支持層は極右思想を持つ若年層。NSDAPとヒトラーを尊敬の対象にしている。

英語訳:British Armed Forces
派生組織:
　王立陸軍
　王立海軍
　王立空軍
本部:国防省(ロンドン)
最高司令官:
　エリザベス2世(女王、名目上)
　フィリップ(王配、名目上)
　マーガレット・テイラー(首相、事実上)
　ドナルド・D・アバークロンビー(陸軍元帥)
　アグリュー・C・チェスタートン(海軍元帥)
　ベンジャミン・D・スチーブンソン(空軍元帥)
国防大臣:
　クリストファー・フォレスタル
統合参謀本部議長:
　サミュエル・H・ノートン(陸軍元帥)
兵役適齢:16歳
徴兵制度:志願制(一部徴兵)
実務総数:約750000人(0.4%)
　 (予備役約250000人)
軍費/GDP5.1%

王立軍、または国王/女王陛下の軍は、連合王国の保有する軍隊。公文書ではアームド・フォーシズ・オブ・ザ・クラウンと言及され、連合王国やその海外地域、および王室属領の防衛を担当する軍事組織で、より広い利益を促進し、国際的な平和維持のための努力を支持し、人道援助を提供する。

英語訳:Royal Army
創設:1660年
国籍:連合王国
兵科:陸軍
任務:陸戦　諸兵科連合作戦　機動戦及び広域警備　機甲戦　空挺及び空中強襲　特殊作戦　兵站　陸上における連合作戦　統合作戦の統制
兵員:現役兵士276400人　予備役100000人
上級部隊:王立軍
司令部:国防省
標語:Be fearless!
行進曲:王立陸軍
記念日:4月1日

機械化歩兵師団(8)
・第1歩兵師団(東)
・第2歩兵師団(東)
・第3歩兵師団(東)
・第4歩兵師団(西)
・第5歩兵師団(西)
・第6歩兵師団(西)
・第7歩兵師団(北)
・第8歩兵師団(南)
・第9歩兵師団(北)
・第10歩兵師団(南)
機甲師団(8)
・第1機甲師団(東)
・第2機甲師団(東)
・第3機甲師団(東)
・第4機甲師団(北)
・第5機甲師団(西)
・第6機甲師団(南)
・第1騎兵師団(東)
・第2騎兵師団(西)
空挺師団(6)
・第1空挺師団(西)
・第2空挺師団(西)
・第3空挺師団(西)
・第4空挺師団(南)
・第5空挺師団(東)
・第6空挺師団(北)
海兵師団(6)
・第1海兵師団(西)
・第2海兵師団(西)
・第3海兵師団(西)
・第4海兵師団(西)
・第5海兵師団(東)
・第6海兵師団(東)
計30師団

英語訳:Royal Navy
創設:1546年
国籍:連合王国
兵科:海軍
任務:制海権　戦力投射　核抑止　海洋安全保障　海上輸送
兵員:現役兵士376400人　予備役100000人
上級部隊:王立軍
司令部:国防省
標語:Courage and Boldness
行進曲:我らが海
記念日:4月1日

英語訳:Royal Air Force
創設:1918年
国籍:連合王国
兵科:空軍
任務:航空優勢の確保　航空支援　航空輸送　戦術爆撃　戦略爆撃　統制
兵員:現役兵士197200人　予備役2 50000人
上級部隊:王立軍
司令部:国防省
標語:Live without fear
行進曲:王国の空
記念日:4月1日

・カントリー
連合王国を構成するイングランド、ウェールズ、スコットランド、アイルランドの四つの地域のこと。成文憲法が無いため正式な名称はなく、構成国またはホームネイションズとも呼ばれる。
・王室属領
英国王に属し、高度な自治権を持った地域。伝統的に国王が王国外に有していた領地であるため、正式には連合王国には含まれず、それぞれの憲法と政府を持つ。マン島とチャンネル諸島がこれに該当。
・同君連合
王家たるウィンザー家、または王配であるフィリップの家系マウントバッテン家に属するものが君主を務める独立国。現在のこれに当てはまるのはアイスランド、フェロー諸島、ハワイ、ブルガリア。
・保護国
過去に結ばれた条約により主権の一部が連合王国に代行されている国家。既に国王や首長がいる中東諸国に多く、エジプト王国やレバント諸国、アラブ首長国連邦などがこれに当てはまる。
・自治領
あくまでも連合王国の主権の下に属しながらも、通常の地方自治よりも遥かに高度な自治を行っている地域。かつてはカナダやオーストラリアなども含まれたが既に独立または分割された。ウェストミンスター憲章の対象国の中で現在でも連合王国のもとに残っているのはニューファンドランドのみである。
・植民地
連合王国により経済的に開発された土地。または集団移住で開発され、程度の差があれど本土の政治的影響下にある地域。現在では自由化政策によりその数は減少したものの、西アフリカやアデンなどは現在でも自治領に昇格できていない。
・租借地
条約により一定期間連合王国に貸し与えられた土地。威海衛と香港がこれに該当していたが、半ば無理やり期間が延長させられ、分離政策などによりほとんど無いも同然の扱いとなっている。

イングランド王国

女王:エリザベス2世
首相:マーガレット・テイラー(CP)
首都:ロンドン(事実上)
主要産業:化学工業・製薬・航空業・軍需産業・ソフトウェア・サービス業
詳細:グレートブリテン島の3分の2を占める連合王国の構成国の一つ。古くから連合王国の政治、経済、文化の中心地として知られ、19世紀の産業革命をきっかけに経済成長を遂げる。第二次世界大戦でのバトル・オブ・ブリテンによる被害と復興により一時期は経済不況に陥るも、再び再生。また連合王国の首都であるロンドンは観光都市として知られ、伝統的な建造物である国会議事堂やロンドン塔がある他、世界都市にも位置付けられている。

ウェールズ公国

女王:エリザベス2世
首相:ボリス・ハンフリー(WLP)
首都:カーディフ
主要産業:軽工業・サービス業・金融・研究開発
詳細:アイリッシュ海に面する連合王国の構成国の一つ。16世紀前半にイングランド王国に統合され、18世紀になると工業の発展に伴い鉱業が主体へ、19世紀には石炭などを含む持ち前の地下資源を活かし連合王国の産業革命を支えた。順調に経済成長を遂げたウェールズだったが、その後エネルギー革命をきっかけに石炭産業が衰退。伝統的な重工業から軽工業、サービス業へ徐々に転換していき、現在では議会も開かれイングランドとの結びつきも強い。

スコットランド王国

女王:エリザベス2世
首相:スタンレー・オールドマン(SNP)
首都:エディンバラ
主要産業:半導体産業・情報通信産業・石油
詳細:グレートブリテン島の北3分の1を占める連合王国の構成国の一つ。18世紀にイングランド王国と合併し、ウェールズ同様石炭産業で19世紀の産業革命を支えた。1960年代に入ると、北海油田が開発されエネルギー革命にも柔軟に対応。1980年代からは半導体産業や情報通信産業の誘致が盛んに行われており、シリコングレンと呼ばれるスコットランド中部のIT産業の集積地帯はスコットランドの経済を支える重要地帯である。

アイルランド王国

女王:エリザベス2世
首相:バーティ・ロビー・パウエル(DUP)
首都:ダブリン
主要産業:造船・製薬・ソフトウェア・サービス業
詳細:アイルランド島を領土とする連合王国の構成国の一つ。19世紀初めに連合王国に併合され、ジャガイモ飢餓や信仰の違い、民族的な格差などの問題から1919年のアイルランド共和国による独立戦争をきっかけに1世紀ほどにわたる地域紛争、領土問題が勃発。1999年にはIRA率いる自由アイルランドが2度目の独立戦争を起こすなど、緊迫した状況が続いたが2007年のベルファスト条約により和解。現在では諸問題が改善され強い自治権を持つ連合王国の正当な構成国となっている。

マン島

領主:エリザベス2世
首都:ダグラス
主要産業:タックス・ヘイブン金融、観光業、農業
詳細:1765年にマン島購入法によって正式に王室属領となったマン島は、ブリテン諸島に位置しながらも連合王国領ではない特別な領土の一つである。1919年には本土に先駆け婦人参政権が成立し、戦後には国王の別荘が建てられた他、現在では1999年以降不安定であったアイルランドとの通信拠点として栄え、農業や観光業の再生が叫ばれている。

チャンネル諸島


領主:エリザベス2世
首都:セント・ヘリア、セント・ピーター・ポート
主要産業:タックス・ヘイブン、サービス業、農業
詳細:アンジュー帝国の遺産であり1254年にイングランド王室の王室属領となったチャンネル諸島は現在でも存続する連合王国唯一の大陸領土であり、第二次世界大戦時には他国からの侵略も受けるも、1944年に解放。戦後には選挙権などの保障も与えられ、大陸側と近い立地を生かし農業などの発展を目指している。

フェロー諸島

女王:エリザベス2世
首相:ウィリアム・ジュルフス(HFF)
首都:トースタウン
主要産業:畜産業、農業、漁業
詳細:

アイスランド王国

女王:エリザベス2世
首相:アンドレー・ペートゥルソン(IP)
首都:レイキャビク
主要産業:観光業、製造業、金融
詳細:

ニューファウンドランド王国

女王:エリザベス2世
首相:ユージーン・ロスワックス(CL)
首都:セントジョンズ
主要産業:半導体事業、林業、観光、漁業
詳細:18世紀にパリ条約により連合王国の植民地となったニューファンドランドは島の孤立した入り江が地理的に連合王国から隔たっていて監視の目から逃れられたこと、連合王国から大西洋を2年ごとに渡らずともニューファンドランドに住めば好漁場に一年中出られることから、入植が盛んとなり20世紀最初期には植民地から自治領へと昇格した。しかしそのような平穏は1930年代に終わりを迎えることとなる。世界恐慌をきっかけに発生した植民地危機は南北アメリカ大陸の植民地にも波及しカナダの独立宣言により危機感を覚えた連合王国とニューファンドランドは合併した。当時は混乱により連合王国との連合派と独立派で多少の衝突も発生したものの、最終的には連合王国のパークス首相が社会保障や高度な自治権の保障などを保証するセントジョンズ協定を締結し、それも沈静化。現在では漁業と半導体事業の聖地として、北米最大の軍事拠点として成長を遂げている。

バミューダ諸島

女王:エリザベス2世
総督:クリストファー・ケイン(CP)
首相:ジェレット・スミトロヴィッチ(PLP)
首都:ハミルトン
主要産業:金融、観光業
詳細:17世紀序盤よりイングランドによる入植が開始され、新大陸で初めてイングランド人が定住した土地となったバミューダは、その立地を生かし新大陸への進出拠点となり、第二次世界大戦期では60年代には普通選挙と二大政党制が導入、更に将来を見越し金融業を発達させたことによりバミューダは連合王国の海外領土の中でも政治的・経済的な自立度が高い、先進的なものとなった。

バハマ自治領

女王:エリザベス2世
総督:ウィルソン・エリック・ヴァンガード(PLP)
首都:ナッソー
主要産業:金融業、観光業
詳細:1647年に連合王国による植民が始まり、海賊の本家として知られるバハマは、禁酒法時代には密輸の中心地となり、第二次世界大戦時にはエドワード8世が総督に就任するなど非常に奇妙で興味深い歴史を持つ。しかし第二次世界大戦終結後の1945年以降、独立運動が盛んとなり、それにより64年にマクミラン内閣の下自治権を獲得。69年にはパークス内閣によりナッソー協定が締結され、バハマは連合王国の領土となりものの、非常に高度な自治権を保障することが取り決められ、現在では連合王国のカリブ海植民地の中核を担う。

西インド連邦

女王:エリザベス2世
総督:トーマス・ローヴェン(LDP)
首相:アンドレ・デイヴィッド・アダムス(WIFLP)
首都:ジャガラマス
主要産業:農業、漁業、鉱業、繊維業、観光業
詳細:大航海時代、太平洋への進出とカリブ海における影響力の拡大のため連合王国により植民地支配を受けてきたジャマイカ、トリニダード・トバゴなどを始めとする西インド諸島や大アンティル諸島の国々は、第二次世界大戦後独立運動を起こした。この事態を憂慮した連合王国政府は、各地域の代表との会議の末1956年英領カリブ連邦法を制定し、ついに1958年、半独立国として西インド連邦が発足した。しかし、構成地域間の対立や相違などにより一時は解体も囁かれていたが、高度な地方分権や連絡網の整備などの改革により、90年代にはそれらの問題も解決。現在では観光業などにより再び注目を集め、アダムス首相による更なる政治改革も進んでいる。

ベリーズ自治領

女王:エリザベス2世
首相:アレクシス・テッド・ベール(PUP)
首都:ベルモパン
主要産業:林業、農業、漁業
詳細:1783年より連合王国の植民地となり、ベリーズ自治領は、50年代より独立運動が盛んとなるものの1964年に当時パークス首相が現地住民らとの会談の末、自治権と引き換えにベリーズの連合王国への忠誠を取り決め。その後第二次アイルランド独立戦争が勃発するとカルテルの活動の活発化やその鎮圧に向かった傭兵らによる蜂起など不安定な状況がつづいたが現在では多国籍軍及び王立軍による殲滅作戦が行われ、輪業を中心に経済を維持し、インフラの整備などを進めている。

パナマ運河地帯

女王:エリザベス2世
総督:フレデリック・ゴードン(LA)
首都:バルボア
主要産業:通行料
詳細:大航海時代以降よりカリブ海、太平洋の植民地支配を進めていた連合王国では、支配の続行のためにも18世紀末よりドレーク海峡航路に変わる新たな航路を中米に建設する考えが議会内で浸透していた。その後1901年に運河の建造が議会にて認められ、コロンビアから当該地域を割譲させる形でパナマ運河の開通工事を開始した。そして1914年についに開通したパナマ運河は、通行料を主要な歳入とした経済を確立し、その後も連合王国の直轄領として存続し続け、1999年に正式に連合王国の構成国として併合された。

ガイアナ自治領

女王:エリザベス2世
首相:バハーム・ジェーガン(PNCR)
首都:ジョージタウン
主要産業:農業、原油
詳細:15世紀末期にコロンブスが渡来したことで存在が明らかとなり、その後19世紀初期に戦争により正式に連合王国の植民地となったガイアナは、第二次世界大戦後の1953年に行われた初の総選挙にて人民進歩党が勝利したことにより同地の社会主義化を恐れた連合王国は王立軍を派遣し憲法を停止させ暫定政府による統治を開始。しかしそれでは終わらず62年に発生したゼネストをきっかけに内戦が勃発。64年まで続き政府軍側の勝利で幕を閉じた。その後選挙法において社会主義系政党の禁止が定められ、現在では連合王国最大の南米植民地として軍事的、外交的な影響を持っている。

フォークランド諸島

女王:エリザベス2世
総督:デイヴィッド・ラマーズ(CP)
首都:スタンリー
主要産業:農業、漁業、観光業業
詳細:

ハワイ王国

国王:ロバート・K・カワナナコア
首相:ボリス・A・ターナー(CP)
首都:ホノルル
主要産業:公共部門、軍事、観光業
詳細:1778年に連合王国人が初めて上陸したことにより発見され、1795年にハワイ諸島を統一したことにより以後、連合王国の太平洋進出の拠点となったハワイ王国は連合王国への経済的・軍事的依存を強め遂にはカメハメハ家とその子孫の保護とハワイアン諸島の文明化を引き換えに連合王国の実質的な傀儡国となった。連合王国が太平洋地域への進出を加速させたこともあり、親米派及び列強諸国の影響力の排除と植民を行ったハワイは1898年に国民選挙の末連合王国の一部として併合され、ホノルルをはじめとする都市は港湾都市として発展していくこととなる。

ギルバートおよびエリス諸島

女王:エリザベス2世
総督:モーガン・フォックス(CL)
首都:タラワ
主要産業:漁業、農業、観光業
詳細:1892年に保護領に、1916年に連合王国の植民地となったギルバート及びエリス諸島は、この地に上陸した人々の影響もあり、ゆっくりと近代化と入植が進められた。戦後は一部の無人島が核実験の実験場となったりするなど様々な問題が発生したものの改革の末ギルバート諸島住民とエリス諸島住民で個別の自治権が与えられ、国民投票により正式に連合王国の構成国となった。

グアム及び北マリアナ諸島

女王:エリザベス2世
首相:マイク・ホアキン・グラス(LDP)
首都:グアム
主要産業:
詳細: 16世紀初頭、大航海時代において連合王国が太平洋航路の権益拡大を急いだ結果、1520年代に探検隊がグアムおよび北マリアナ諸島に最初に到達し、現地チャモロ人社会と一部通商・保護条約を締結、その後の占領・拠点化に成功した。この地を巡り他国の介入もあったが、17世紀半ばまでに軍事的・行政的優位を確立、諸島を正式に大英帝国領とした。島々はロンドンとアジア・オセアニアを結ぶ海運・通信中継基地として整備され、王立海軍と東インド会社の戦略拠点となった。現地文化には英語・英国流の法制度や教育・キリスト教などが広まり、チャモロ社会の大部分は同化・英語化が推進された。19世紀末以降も諸島は維持され、20世紀には太平洋戦争の激戦地となったものの戦後まもなく本国の直接支配体制が復活。他国の影響拡大を警戒しつつ、英海軍基地と民間航空・観光開発の拠点となり、連合王国による統治のもとで現地経済が急成長した。21世紀現在では、グアムおよび北マリアナ諸島は現地選出評議会の下に統治が続き、住民は英国籍を有し近年ではホアキン・グラスが首相に選出されるなど自由化も進みつつある。

ミクロネシア及びマーシャル諸島

女王:エリザベス2世
首相:ジェームス・カブア(CP)
首都:マジュロ
主要産業:漁業、観光業
詳細: 16世紀初頭の大航海時代、連合王国は先駆けてミクロネシア及びマーシャル諸島へ到達し、これらの諸島を早期に植民地とした。現地の酋長との間で平和的な通商・友好協定を結び、伝統社会を尊重しつつ英語教育や公衆衛生などの制度を徐々に導入。強制的な文化変革や宗教改宗は避け、首長会議を通じた自治と地域慣習の継承が重視された。19世紀には、太平洋航路の安全確保や通信基地設置を進めつつ、島民の土地所有権や生活習慣を保護。強制労働や大規模開発は制限され、現地社会の安定と共存を優先した統治が徹底された。そのため、ミクロネシアおよびマーシャル諸島社会には伝統文化と英国制度が穏やかに融合し、教育や医療も無償で提供されるなど、太平洋地域では例外的に平穏な統治が継続。20世紀半ば以降も、脱植民地化の波の中で住民参政権や自治議会制度の拡充が進行。幾度か無人島を用いた核実験が行われたものの独立要求の高まりは対話を通じて抑えられ、現在でも伝統的家族制度や文化は保存され、高い自治権を保持しつつ直接統治が続いている。

香港自治領

女王:エリザベス2世
首相:チャールズ・J・リー(CP)
首都:香港
主要産業:繊維産業、製造業、観光業、サービス業、金融
詳細:1841年に連合王国により占領され、翌年の南京条約により多列強に先を越されまいと永久租借された香港はアジアにおける帝国主義と資本主義の拠点として、華南貿易の中心地として発展を遂げていくことになる。1928年には南京国民政府との不可侵条約の改定に至り、支那と国民政府との国境線は開放され、中国人の自由な往来が可能となったが、1941年12月、日本が真珠湾を奇襲攻撃したことにより第二次世界大戦はアジアにまで拡大。香港は一時的に日本の軍政下にしかれることとなった。その後1945年後期に王立陸軍が同地に進駐したことにより再び植民地支配が復活。しかし、新たに統監に選出されたユージーン・シェリーが中国大陸における中立主義と港人治港を訴え支那の統合の為福祉政策と軍事力の増強を開始し、1984年の英港共同宣言により正式に連合王国の構成国の一つとなった。その後は民主化が進み2016年に初の香港人首相であるチャールズ・リーが就任。アジアの経済都市として成長を続けている。

威海衛自治領

女王:エリザベス2世
首相:ダニー・ヤン(CP)
首都:威海衛
主要産業:製造業、漁業、金融、観光業
詳細:1898年、連合王国はロシアの南下に脅威を感じ、清朝より威海衛を租借。以後、威海衛は東アジアにおける帝国主義と海軍戦略の拠点に位置付けられ、東洋艦隊の主要基地として急速に発展していった。1920年代に入り、北伐完遂後の国民政府との間で不可侵協定が見直され、威海衛港の開放と中国人商工業者の参入が可能となり、山東地域と中国各地との貿易が一段と活発化。1941年には太平洋戦争が勃発し、日本軍は威海衛を一時占領したものの、英軍の巻き返しによって1945年末には再び統治下に戻る。その後、植民地体制は都市自治や商工会議所を通じて現地住民の意見が反映されるよう改められ、新たな行政長官ウィリアム・ハッチンソンのもとで中立外交路線を採用。中国大陸政変にも巻き込まれず、自由港制と華人資本の育成を推進した。1990年代に入ると協議が進み、国民投票の末中華民国への返還が否決され、正式に連合王国の領土となった。21世紀に入ってからは威海衛出身のダニー・ヤンが首相に就任し、東アジア有数の商港都市として、また中英協調による新たな対中関係の橋頭堡として発展し続けている。

シンガポール自治領

女王:エリザベス2世
首相:リー・ウィンシャン(PAP)
首都:シンガポール
主要産業:
詳細:1800年代初頭、東インド会社のラッフルズによる上陸を契機にシンガポールは連合王国の戦略拠点として発展し、1824年の正式割譲・ストレーツ植民地時代を経て、以後長く直轄統治下に置かれた。地中海から東アジアに至る英国の海運・通信網の要衝として貿易・金融都市化が進む一方、現地華人社会や多民族共存の枠組みも形成された。第二次世界大戦後は自治拡大と民族運動の高まりに直面しつつも、冷戦秩序の下で強固な統治体制が維持され、1950年代末に入ると段階的な「内政自治」が認められた。この背景で成立した自治政府は、経済成長・社会秩序の両立を標榜し、産業振興・都市整備政策を推進した。1970年代以降、シンガポールはロンドンとの緊密な協働関係を維持しつつ、「自治領」への格上げが公式に認定され、内外政策で高度な自己決定権を獲得。と同時に、一党優位制による効率的統治と個人よりも社会全体の発展を重視する「開発独裁」路線へと舵を切った。法と秩序の徹底、言論規制、公務員の厳格な管理を基盤に、国家主導の経済成長・都市化モデルを確立した。21世紀の今日も連合王国の海外領と自治領の両性格を併せ持ち、国会や内閣は現地指導層が担う一方、外交・防衛・通貨政策にはロンドン政府の関与が及ぶ体制が継続。住民は高度な生活水準と公共サービスを享受しつつも、政治的選択肢や表現の自由は一定程度に制限されている。「アジアの成功モデル」として外部から賞賛を集める一方、民主主義深化や市民権の拡大に向けた議論もくすぶり続けている。

インド自治領

女王:エリザベス2世
首相:アジャイ・シン(INC)
首都:ボンベイ
主要産業:重工業、金融、自動車製造、ソフトウェア開発、ハードウェア開発
詳細:インド独立によって大半の領土を喪失した後も、連合王国はボンベイ、マドラス、ヴィシャーカパトナムという三大港湾都市を引き続き直接統治し、これらの地域を経済・軍事・物流の最重要拠点として発展させてきた。ボンベイは国際金融と商業、人材の集積によって「東洋のロンドン」と呼ばれるほどの経済力を誇り、マドラスは英国式の都市計画と教育制度を基盤に南インドの工業・ITセクターの中心地に成長、ヴィシャーカパトナムは重工業と港湾インフラの戦略的整備によってインド東岸随一の成長都市となった。いずれの都市も、英国本国からの持続的な投資と制度整備、英印自由貿易協定による外資導入を背景に製造業やサービス業の発展が著しく、政情の安定と優れたインフラ、法治・教育の伝統に支えられ、21世紀に入り経済成長がさらに加速、南アジアと世界を結ぶ主要ハブとしての地位を揺るぎないものとしている。