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統べよブリタニア

イングランド及びウェールズ王国として長年ブリテン諸島に君臨してきたこの国の最も大きなの転換点は名誉革命の有無にこそあろう。イングランド国王及びスコットランド国王でありプロテスタント信仰に改宗したジェームス2世が議会とカンタベリー大司教を説得し、名誉革命を未然に防いで絶対君主制を存続させたのである。当然それでも国民からの支持はあまりなかったが、娘のメアリー2世と娘婿のウィリアム3世の力を借りクーデターが起きないよう自らの地盤を強化したジェームズ2世は1701年に崩御するまでグレートブリテン王国を建国するべく活動した。その後に登場したのはステュアート朝最後の君主であり、後にブランデー・アンと呼ばれるようになるアン女王である。1707年にイングランドとスコットランドの合同法を成立させた彼女は、両王国のそれまでの同君連合という関係からさらに統合を進め、グレートブリテン王国として一体化させるという偉業を成し遂げた。さらに国力をつけた王国はスペイン継承戦争に呼応しアン女王戦争を開始、これでもまた勝利を収め、先代と異なり大衆の支持を獲得したアン女王であったが唯一の欠点として17回も子を授かったにも関わらず20歳まで生きた子供が1人もなく後継が誰もいなかったことが挙げられる。結局状況が改善されることはなくアン女王は1714年に49歳の若さ崩御し、王国は議会による審議の下ステュアート朝と血の繋がりがあるドイツのハノーヴァー朝を向かい入れた。連合王国は議会による審議の末王位継承権を制定し同家のゲオルク・ルートヴィヒをジョージ1世として向かい入れた。しかしジョージ1世はすでに50歳を過ぎていた上、当時の国際語はフランス語であることから英語の理解に限界があると判断され、その後プリンス・オブ・ウェールズに即位した次代のジョージ2世も既に30歳をすぎていたことにより、連合王国の政治参加にあまり興味がなく既にハノーファーの軍事や政務を担っていたので徐々に国王の権限は弱まっていった。それに加えて彼らは即位後もしばしばドイツに滞在し、連合王国を留守にすることが多く、これを見た連合王国議会はホイッグ党リーダー、後の連合王国初代首相となるロバート・ウォルポールを中心に無血クーデター(自由革命)を決行。これは成功しジョージ2世を廃位に追い込んだ。その後1738年にジョージ2世の孫でありハノーファー朝で最初の連合王国出身の国王であるジョージ3世が即位するまでの間ウォルポール首相と後に2代目首相となるスペンサー・コンプトンは臨時的に議会による共和政を行い、議院内閣制民主主義の基礎を完成させ、現在の連合王国の基礎を築いた。またリバティニアという国号は改革に対する演説の際にコンプトンが発言した「自由の民の王国」という言葉に由来している。

パクス・ブリタニカと独立戦争

連合王国は権利の章典を発布後すぐ、ポルトガル、スペインに遅れること1世紀、17世紀初頭にオランダ共和国とともに大航海時代に乗り出した。東インド会社はインドを中心とするアジアに進出し、約1世後の1858年には英領インド帝国を設置。また北米大陸にも13植民地を設置しフレンチ・インディアン戦争の勝利により広大なルイジアナ地域を獲得するなど領土拡大を推し進め、多数の植民者を送り出していった。しかしこの戦争の影響は経済にも及び、議会は戦費によって膨らんだ国家債務の償還および植民地維持のために送られた軍隊の費用を13植民地への増税で賄う方針を採択。だがこれは植民地からの反感を買い、間もなくこの2つの税法は廃止に追い込まれることとなる。連合王国はなおも植民地に対しての課税を諦めず、1773年には茶法を制定し、植民地での東インド会社による茶の独占と課税を実施。案の定上手くは行かず、これに対し更なる不満を持った植民地人は同年にボストン茶会事件を起こし2年後の1775年にはレキシントンにて王立軍と植民地軍との間の武力衝突が起こった。ジョージ・ワシントンを指揮官とする植民地軍は植民地全域にまで蜂起を拡大し翌年に独立宣言を発表(アメリカ独立戦争)。さらにベンジャミン・フランクリンが妨害工作の実施を諸列挙に呼びかけたことにより連合王国は欧州にて孤立し厳しい戦いを迫られ1783年、パリ条約により独立戦争は13植民地の勝利で幕を閉じた。また、これを機に勃発したフランス革命は、連合王国史史においても次のエポックを作り出すことになる。ウォルポール以来のホイッグ党の優位がアメリカ独立運動の対応に躓いたことによって縮小し、代わりに一連の対応で国民の支持を得たトーリー党が徐々に力を伸ばす結果となった。

ユニオンジャックとナポレオンの台頭

アメリカ独立戦争の影響は連合王国の従属国であったアイルランドにも波及し、アイルランドにおける連合王国の影響力が弱体化。アイルランド議会が徐々に力を伸ばし、続くフランス革命では、これに呼応することによってアイルランドの地位を向上させようとする政治運動が活発になった。これに危機感を覚えた連合王国議会はカトリック解放とバーターで1800年に合同法を成立させ、アイルランド議会をウェストミンスター議会に統合しアイルランド王国を併合した。これによりブリテン諸島は連合王国により統一されグレートブリテン及びアイルランド連合王国が成立する。そんな中、ドーバー海峡の向こう側に位置するフランスは転換点を迎えることとなる、フランス革命とナポレオン・ボナパルトの登場である。後に欧州におけるフランスの時代を築く立役者となるナポレオンはイタリアやオーストリアなどの近隣諸国を瞬く間に蹂躙、さらに連合王国と植民地インドとの連絡を断つ為エジプト遠征を行った。しかしフランスの目論み通りにはいかずアッカの戦いで連合王国とオスマン帝国の連合軍に敗北、さらにナイルの海戦でフランス艦隊がホレーショ・ネルソン提督率いる艦隊に大敗し、さらに欧州における劣勢に立たされたフランスはエジプト遠征を中止した。これを機に連合王国とフランス間で講和が進みアミアンの和約が締結されたが、双方の対立が理由ですぐさま破棄され、さらに翌1804年にナポレオンが皇帝宣言したことにより連合王国は欧州諸国と対仏大同盟を結成した。その後再びオーストリアとロシアに侵略を開始したナポレオンは次に連合王国を下す為海軍を出したがネルソン提督率いる艦隊に再度敗北。本土への攻撃は不可能と判断し大陸封鎖令を出して連合王国を経済的に攻撃しようとした。しかし、これは全くの逆効果で、かえって連合王国との経済交流の場を喪失した大陸諸国の方が疲弊する結果となった。一方連合王国は反ナポレオン闘争に積極的に加担するようになり、ポルトガルとスペインの対仏ゲリラを支援する結果となった。こうした中で1812年にロシア遠征が失敗に終わると欧州諸国はフランスに対する反抗作戦を実施しイベリア半島戦争においても王立陸軍がヴィットーリアの戦いにて勝利を収め、1814年、連合軍はパリに入城した。

産業革命と連合王国の近代化

ナポレオン戦争後、今後の欧州秩序について話し合うべくウィーン会議が開催されたが、この会議は「会議は踊る、されど進まず。」と言われる状況であり、各国の利害が対立して会談が終結する見通しすら立たなかった。こうしたヨーロッパ各国の対立の空白を狙って、ナポレオンがエルバ島から脱出。瞬く間にパリに駆け上がり、帝位に返り咲いた。これを受け欧州諸国は一旦対立の矛先を収め、ナポレオンを再びヨーロッパから追放することで結束し、各国はフランスを包囲するように軍を展開。ワーテルローの戦いにてウェリントン公爵が勝利を収め、再び進撃を開始し、再びナポレオンは退位させられセントヘレナ島へ幽閉された。一方このような欧州の混乱を好機と見た国家もある。それは独立からまもなく大国へと成長を遂げた新大陸の王者、アメリカだ。アメリカはナポレオン戦争中、英領カナダに宣戦布告し米英戦争を開始、これを受け連合王国軍、カナダ軍、インディアン部族が連合して戦いを実施した。しかし欧州における戦いが進行中であったこともありアッパーカナダでのジョージ砦の戦いにて連合軍は敗退、ガン条約によって講和することとなる。旧大陸における勝利と新大陸における敗北をきした連合王国は、欧州における旧秩序の維持を目的としたウィーン体制のもと外交政策を進め、セイロン島やケープ植民地のほかマルタ島の支配も開始した。しかし一方で欧州での影響力維持のため外相ジョージ・カニングのもとも自由主義的、民族主義的運動を支持し、ウィーン体制とは一線を画そうとした動きも見られた。その中でも有名なものがギリシャ独立の支持である。連合王国は外交的な自由主義政策ばかりではなく、内政でも穀物法の緩和やカトリック解放令、奴隷制度廃止運動にともなう奴隷貿易法の制定など自由主義的な政策を実施した。さらに連合王国は世界に先駆けて18世紀ごろより蒸気機関の開発、改良を進め、工場制機械工業が発達し民族資本による産業革命が発生した。軽工業や綿織物の分野における工業化が進み工場での大量生産が可能となった。またこれにより石炭の需要が高まり構成国の一つであるウェールズの経済成長が発生、各国からの石炭輸入を行う積出港、綿布の原料となる綿花を引き受ける貿易港でも、労働力を集中させるだけの需要が生まれた。一方でこのような社会的変動は同時に社会制度にも変化の嵐を呼び都市部で新たに労働者や資本家が誕生、資本主義と呼ばれる新時代の経済体制が確立され、カール・マルクスやフリードリヒ・エンゲルスなどの思想家が1848年にロンドンで生産手段の国有化を謳う共産党宣言を行うなど共産主義の台頭も目立つようになった。

帝国主義と民主主義の近代化

産業革命の到来は政界にも影響を及ぼした。その中でもチャーティズム運動と保守党、自由党や労働党などの近代的な政党の誕生は代表格と言えるだろう。ナポレオン戦争での勝利は、国内のフランス革命に共感していた知識人と産業革命で勃興しつつあった資本家と労働者たちへの反動政権の勝利でもあった。それにより腐敗選挙区などの前近代的な制度が存続し続け、これに対し労働者らが立ち上がったことにより始まったのがチャーティズム運動だ。彼等の運動は男子普選や腐敗選挙区の解消などを目的にはじまり、近代的な民主化運動の一つであったが、トーリー党とホイッグ党は1832年の改正でほぼ満足した資産家、中産階級を味方にしてチャーティズムを押さえようと試み、遂に1848年革命に呼応した最後の大規模なデモンストレーションの後に沈静化した。この騒動の後トーリーの有力議員であったロバート・ピールは自身の選挙区の有権者に対して最初の政権公約であるタムワース・マニフェストを示した。これは同年にトーリーの綱領として採択され、トーリーはそれまでの議員グループから脱却して近代的な政党である保守党へ進化した。ピールはその後首相に就任し、穀物法を廃止。その後就いたジョン・ラッセルのもとで航海法もが廃止され産業資本家が求める自由貿易が実現した。このようにピールは保守党議員でありながら自由貿易に積極的な姿勢を示した。ピールに同調する議員をピール派と呼ぶ。ピールが議員を辞すると、ピール派は次第に保守党から離れホイッグに合流した。このときまでにホイッグには同じくトーリー出身で自由主義外交を志向したカニング派も合流していてこれらの連合体として自由党が発足した。この後、自由党と保守党、自由貿易派と保護貿易派の政治闘争を中心にして連合王国議会政治が発展した。有力な政党政治家たちが自由・保守両党をリードして定期的な政権交代を繰り返しながら国政を指導し、民主主義の理念と男子普選を充実させた。しかしこの陰で自由党や保守党以外でこれら労働者の支持の受け皿として労働者政党を結成しようとする運動が19世紀末に起こった。これにより1884年に誕生したフェビアン協会から発足する形で1906年に労働党が誕生。彼らは同年緒総選挙で26議席を獲得し議会勢力に足場を築いた。続く1910年の総選挙では自由党と連立し政権入りを果たすこととなる。

ヴィクトリア帝国

19世紀半ばから19世紀末にかけてのヨーロッパは連合王国のヘゲモニー下にあり、概ね平穏であった。そのため、古代のパクス・ロマーナに習い、この時期を称してパクス・ブリタニカ(Pax Britanica)と呼ぶ事がある。五賢帝時代のように、この時期のイギリス帝国はまさに最盛期を迎えていた。ヴィクトリア女王の統治の下、科学技術は発展し、選挙法改正により労働者は国民となり、シティには世界中から資本が集まり平和裏に各国に影響力を行使することができた。これにより連合王国はヴィクトリア女王の名から、ヴィクトリア帝国と呼ばれるようになる。しかし、フランスやスペインとのアフリカに場所を移した植民地競争、新興国ドイツ、アメリカの追い上げ等、水面下では次の時代に向けた動きが活発化していたのもまたこの時代である。1901年1月22日のヴィクトリア女王死去後、ハノーヴァー朝からサクス＝コバーグ＝ゴータ朝となり、エドワード7世国王が即位した。この後、外交面では1902年1月30日に、ロシアの南下政策に対抗するため利害関係の一致による目的により日本と日英同盟を締結した。この後、日本はロシアとの日露戦争において講和成立により勝利を果たした。その後、日本との軍事同盟は第二次(1905年)、第三次(1911年)と継続更新された。1910年5月6日にエドワード7世が死去し、ジョージ5世国王が即位した。