豊田４００わ１４＊＊
豊田５８０ね・＊＊＊
江東３１５自・・３３（３１４） 横浜３６５自・１２６（３６２） 世田谷３１３自・７３０（３１２） 葛飾３０５自８８８８（３０４） 多摩３５６自９０００（３５５）
北九州８００え・４＊＊
山口７９８軽・３５８（７９７） 山口５８６軽・９０１（５８５） 山口５８７軽１００５（５８６） 山口５８８軽１１２１（５８７） 山口５８９軽１１２５（５８８）
堺５００わ７２＊＊
広島３３Ｍ自・・・５（３３Ｌ） 広島３９２自・・２３（３９１）
市川３１６自８００８（３１５）
春日部３０２そ３＊＊＊ 春日部８００せ３７＊＊
【加筆修正依頼／あれこれナンバープレートの歴史】 法律や省令の題名だけではわかりづらい為、内容を簡単に補記しました。
（その１）1918（大正7）年 ●軍用自動車補助法（法律第15号）（3月25日公布、5月1日施行）。政府は予算の範囲内に於いて、陸軍の軍用に適すべき自動車の製造者または所有者に対し補助金を下付することが出来る。主務大臣は軍用の為、いつにても保護自動車を収用または使用することが出来る。
（その２）1918（大正7）年 ●軍用自動車補助法施行細則〔陸軍省〕（5月1日公布、即日施行）。第一章「総則」・第二章「保護自動車の構造及能力」・第三章「自動車の検定、検査及補助金の下付」・附則から成る。軍用自動車補助法に依り補助金を受けるべき自動車は、第二章の構造及能力を具備するもので検査に合格したものに限る。 【様式】保護自動車には検査官吏に於いて所要の検査記号を刻し、陸軍大臣は第十三号様式（保護標札）を地方長官を経てこれを所有者に下付し、自動車に附著させなければならない。保護標札は木製で、縦3寸5分×横4寸×厚5分。上段に陸軍省印、中央に保護番号、下段に保護期間。また自動車の所有者は保護自動車の前面および後面の見やすい場所に、章（Ｗを逆さにした形のマーク）を白色で描書する必要がある。
宇都宮１００ひ２３＊＊ 日光３００わ・・＊＊ 日光５００わ・・＊＊
いわき１０９事・・・１（１０８） 宇都宮３２Ｘ自・・・８（３２Ｍ） 水戸３１０自・・１０（３９７） 盛岡３１４自・１６８ 宇都宮７１４自１１２２（７１２）
多摩３３１事・・３５ 伊豆３３２自・・４４ 練馬３５２自・・８７（３４８） 練馬３４５自・７２２ 葛飾３１１自・８３０
松本５０１ゆ５＊＊＊
＜旧１桁確認済み＞ 岡２あ０１４＊ なし８た０１５＊ ＜横長確認済み＞ なし４－１５８１＊自家用
春日部４８０す４７＊＊
相模５８９軽・・２５（５８８）
品川３０３ち９＊＊＊
郡山５８６軽・・２４（５８５） 前橋５８５軽・・２５（５８４） 高崎５８５軽・・３１（５８４） 諏訪５８４軽・・３９ 郡山５９１軽・３５８（５８８）
八戸３００わ２０＊＊
八戸４８０こ８１＊＊
尾張小牧３０３さ７＊＊＊ 岐阜５０４て７＊＊＊
名古屋１２３自・・・１（１２１） 滋賀３６Ｋ自・・１１（３６Ｆ） 尾張小牧３５３自・・１２（３４９） 京都３６８自１２２５（３６６） 三重３６Ｃ自８００８（３５Ｙ）
横浜４００ゆ６２＊＊
福島３４１自・・・５（３４０） 仙台３５７自・・・９（３５６） 福島３６９自・・１１（３６６） 青森３１５自１０００（３１４） 青森３４２自１０１０（３４１）
仙台か４６＊＊
水戸３００わ４９＊＊ 四日市４００さ４８＊＊ 長岡５０１ま４＊＊＊
名古屋３７０自・５０１（３６７） 名古屋３６４自・５１２（３６１） 名古屋３５９自・５１６（３５６） 三重３４７自・５２５（３４５） 鈴鹿５３２自・５２５
長岡ら４６＊＊
リスト更新情報２０２９
北見５８４軽・１０５ 旭川５８６軽・２１１（５８５）
和歌山３７１自・・・５（３６７） 和泉３１５自・・１０（３１１） 大阪３５８自・２２１（３５２） 京都３５０自５１１５（３４７） 和泉３７０自７００７（３６７）
横浜３０６た８＊＊＊
福山３５０自・・・７（３４２） 大阪３７７自・・８７（３７３） 湘南４３１自・・８７ 久留米３１７自・５５５（３１５） 横浜３１１自・９１１（３９８）
大分３４１自・・２６（３４０） 大分３４１自・・７２（３４０） 大分３４１自・２１０（３４０） 大分３４１自・３２５（３４０） 大分３４５自８８００（３４３）
岡山１００そ・７＊＊
岡山５８６軽・２３８ 福山４８４軽・３１０ 徳島５８７軽・３１７（５８６） 滋賀５９０軽・３１７（５８６） 香川７９８軽・３５８（７９７）
熊本３７７自２５２５（３７６） 北九州３２３自５０００（３２０） 久留米５１２自５６７８（５１１） 大分３４４自８８００（３４３） 熊本３８１自８８８８（３８０）
神戸３５Ｍ自・・１１（３５Ｌ） 大阪３６８自・・１４（３６６） 神戸３９４自・・１６（３９２） 大阪３２Ｐ自・・１７（３２Ｌ） 和泉３１Ｘ自・・１８（３１Ｌ）
福岡３Ｃ３自・・１１（３Ｃ１） 北九州４３３自・・１１（４３２） 福岡５６１自・・１１（５５８） 福岡１３７事・・１１（１３６） 広島８３３事・・１１（８３２）
広島３７１自・・・２（３７０） 広島３８２自・・１７（３８１） 広島３７４自１０００（３７３） 広島３１２自１０１０（３１１） 広島３５５自１１１１（３５４）
名古屋３０７る７＊＊＊
豊橋５８１さ６＊＊＊
宇都宮３４７自・５２５（３４５） とちぎ３４０自１０３１ つくば３４２自１０３１（３４１） 宇都宮３１５自１２３４ とちぎ３４０自２００２
福井３０１せ１＊＊＊ 福井３４０自・７１７
一宮３３２自・３２６ 一宮３３２自・８３１ 一宮３３２自１２０９
神戸３０４め６＊＊＊
神戸３４Ｐ自・・・８（３４Ｍ） 神戸３５Ｋ自１００１（３５Ｈ） 神戸３７７自２００１（３７５） 神戸３６４自７０７０（３６２） 神戸３２Ｙ自７７８８（３２Ｐ）
姫路５８２あ１＊＊＊
神戸Ｃち９１＊＊
神戸１３２事・・・１（１３０） 和歌山１３４事・・・６（１３３） 水戸１１５事・・・８（１１４） 福岡１４８事・・１５（１４７）
神戸５８２わ・１＊＊
【加筆修正依頼／あれこれナンバープレートの歴史】
（その１）1903（明治36）年 ■陸軍省官制（勅令第75号）（4月15日公布、5月1日施行）。1900年5月19日公布の陸軍省官制の全部を改正。陸軍省に総務局・人事局・軍務局・経理局・医務局・法務局を置く。人事局に補任課・恩賞課を、軍務局に軍事課・歩兵課・騎兵課・砲兵課・工兵課を、経理局に主計課・衣糧課・建築課を、医務局に衛生課・医事課を置く。軍務局工兵課の掌る事務のひとつに水陸交通路に関する事項がある。 ↑再修正。この全改で廃止となった軍務局獣医課が残っていた為、削除しました。
（その２）1908（明治41）年 ■陸軍省官制（勅令第314号）（12月19日公布、即日施行）。1903年4月15日公布の陸軍省官制の全部を改正。陸軍省に大臣官房・人事局・軍務局・兵器局・経理局・医務局・法務局を置く。人事局に補任課・恩賞課を、軍務局に軍事課・歩兵課・騎兵課・砲兵課・工兵課を、兵器局に銃砲課・器材課を、経理局に主計課・衣糧課・建築課を、医務局に衛生課・医事課を置く。軍務局工兵課の掌る事務のひとつに水陸交通路に関する事項がある。 ↑再修正。前回の全改で廃止となった軍務局獣医課が残っていた為、削除しました。
（その３）1926（大正15・昭和元）年 ■陸軍省官制、改正（勅令第312号）（10月1日改正、即日施行）。軍務局の中、軍事課・歩兵課・騎兵課・砲兵課・工兵課・航空課を、軍事課・兵務課・徴募課・防備課・馬政課に再編（水陸交通路に関する事項が旧工兵課から防備課に移る）。陸軍省に整備局を加え、整備局に動員課・統制課を置く。兵器局から工政課が外れる（廃止）。
（その４）1936（昭和11）年 ■陸軍省官制、改正（勅令第211号）（7月25日改正、8月1日施行）。人事局に徴募課を加える。軍務局に軍務課を加え、兵務課・徴募課・防備課・馬政課が外れる。陸軍省に兵務局を加え、兵務局に兵務課・防備課・馬政課を置く（水陸交通路に関する事項が軍務局防備課から兵務局防備課に移る）。整備局に戦備課・整備課を加え、動員課・統制課が外れる（廃止）。兵器局の器材課を機械課に改める。
（その５）1939（昭和14）年 ■陸軍省官制、改正（勅令第15号）（1月14日改正、1月16日施行）。人事局から徴募課が外れる（廃止）。兵務局に兵備課・防衛課を加え、防備課が外れる（廃止）。整備局に工政課・資源課・交通課を加え、整備課が外れる（廃止）。交通課の掌る事務の中に、国防交通一般に関する事項、運輸に関する事項、水陸交通路に関する事項、戦時交通の統制に関係ある事項がある（水陸交通路に関する事項は旧兵務局防備課から移る）。
（その６）1941（昭和16）年 ■陸軍省官制、改正（勅令第403号）（4月9日改正、4月10日施行）。整備局の資源課を燃料課に改める。兵器局に器材課を加える（再設置）。
（その７）1942（昭和17）年 ■陸軍省官制、改正（勅令第300号）（3月31日改正、4月1日施行）。兵務局に獣医課を加える。
（その８）1942（昭和17）年 ■陸軍省官制、改正（勅令第673号）（10月10日改正、10月15日施行）。陸軍省から兵器局が外れる（廃止。内局から外局の陸軍兵器行政本部へ）。整備局から工政課が外れる（廃止）。
（その９）1945（昭和20）年 ■陸軍省官制、改正（勅令第242号）（4月28日改正、即日施行）。軍務局に戦備課を加える。兵務局から防衛課・馬政課・獣医課が外れる（廃止）。陸軍省から整備局が外れる（廃止）。経理局から監査課が外れる（廃止）。
札幌３０３も５＊＊＊
札幌５５０自１１１６（５４２） 札幌３９１自７７８８（３９０）
下関５３３自・・１５ 山口３４５自・・７２（３４４） 山口３１１自５５５５（３１０）
京都３００あ３７＊＊ 滋賀３００わ５１＊＊
滋賀３５Ｌ自８００８（３５Ｆ） 京都３５Ｍ自８００８（３５Ｈ）
豊田４００わ１４＊＊
豊田５８０ね・＊＊＊
江東３１５自・・３３（３１４）
横浜３６５自・１２６（３６２）
世田谷３１３自・７３０（３１２）
葛飾３０５自８８８８（３０４）
多摩３５６自９０００（３５５）
北九州８００え・４＊＊
山口７９８軽・３５８（７９７）
山口５８６軽・９０１（５８５）
山口５８７軽１００５（５８６）
山口５８８軽１１２１（５８７）
山口５８９軽１１２５（５８８）
堺５００わ７２＊＊
広島３３Ｍ自・・・５（３３Ｌ）
広島３９２自・・２３（３９１）
市川３１６自８００８（３１５）
春日部３０２そ３＊＊＊
春日部８００せ３７＊＊
【加筆修正依頼／あれこれナンバープレートの歴史】
法律や省令の題名だけではわかりづらい為、内容を簡単に補記しました。
（その１）1918（大正7）年
●軍用自動車補助法（法律第15号）（3月25日公布、5月1日施行）。政府は予算の範囲内に於いて、陸軍の軍用に適すべき自動車の製造者または所有者に対し補助金を下付することが出来る。主務大臣は軍用の為、いつにても保護自動車を収用または使用することが出来る。
（その２）1918（大正7）年
●軍用自動車補助法施行細則〔陸軍省〕（5月1日公布、即日施行）。第一章「総則」・第二章「保護自動車の構造及能力」・第三章「自動車の検定、検査及補助金の下付」・附則から成る。軍用自動車補助法に依り補助金を受けるべき自動車は、第二章の構造及能力を具備するもので検査に合格したものに限る。
【様式】保護自動車には検査官吏に於いて所要の検査記号を刻し、陸軍大臣は第十三号様式（保護標札）を地方長官を経てこれを所有者に下付し、自動車に附著させなければならない。保護標札は木製で、縦3寸5分×横4寸×厚5分。上段に陸軍省印、中央に保護番号、下段に保護期間。また自動車の所有者は保護自動車の前面および後面の見やすい場所に、章（Ｗを逆さにした形のマーク）を白色で描書する必要がある。
宇都宮１００ひ２３＊＊
日光３００わ・・＊＊
日光５００わ・・＊＊
いわき１０９事・・・１（１０８）
宇都宮３２Ｘ自・・・８（３２Ｍ）
水戸３１０自・・１０（３９７）
盛岡３１４自・１６８
宇都宮７１４自１１２２（７１２）
多摩３３１事・・３５
伊豆３３２自・・４４
練馬３５２自・・８７（３４８）
練馬３４５自・７２２
葛飾３１１自・８３０
松本５０１ゆ５＊＊＊
＜旧１桁確認済み＞
岡２あ０１４＊
なし８た０１５＊
＜横長確認済み＞
なし４－１５８１＊自家用
春日部４８０す４７＊＊
相模５８９軽・・２５（５８８）
品川３０３ち９＊＊＊
郡山５８６軽・・２４（５８５）
前橋５８５軽・・２５（５８４）
高崎５８５軽・・３１（５８４）
諏訪５８４軽・・３９
郡山５９１軽・３５８（５８８）
八戸３００わ２０＊＊
八戸４８０こ８１＊＊
尾張小牧３０３さ７＊＊＊
岐阜５０４て７＊＊＊
名古屋１２３自・・・１（１２１）
滋賀３６Ｋ自・・１１（３６Ｆ）
尾張小牧３５３自・・１２（３４９）
京都３６８自１２２５（３６６）
三重３６Ｃ自８００８（３５Ｙ）
横浜４００ゆ６２＊＊
福島３４１自・・・５（３４０）
仙台３５７自・・・９（３５６）
福島３６９自・・１１（３６６）
青森３１５自１０００（３１４）
青森３４２自１０１０（３４１）
仙台か４６＊＊
水戸３００わ４９＊＊
四日市４００さ４８＊＊
長岡５０１ま４＊＊＊
名古屋３７０自・５０１（３６７）
名古屋３６４自・５１２（３６１）
名古屋３５９自・５１６（３５６）
三重３４７自・５２５（３４５）
鈴鹿５３２自・５２５
長岡ら４６＊＊
リスト更新情報２０２９
北見５８４軽・１０５
旭川５８６軽・２１１（５８５）
和歌山３７１自・・・５（３６７）
和泉３１５自・・１０（３１１）
大阪３５８自・２２１（３５２）
京都３５０自５１１５（３４７）
和泉３７０自７００７（３６７）
横浜３０６た８＊＊＊
福山３５０自・・・７（３４２）
大阪３７７自・・８７（３７３）
湘南４３１自・・８７
久留米３１７自・５５５（３１５）
横浜３１１自・９１１（３９８）
大分３４１自・・２６（３４０）
大分３４１自・・７２（３４０）
大分３４１自・２１０（３４０）
大分３４１自・３２５（３４０）
大分３４５自８８００（３４３）
岡山１００そ・７＊＊
岡山５８６軽・２３８
福山４８４軽・３１０
徳島５８７軽・３１７（５８６）
滋賀５９０軽・３１７（５８６）
香川７９８軽・３５８（７９７）
熊本３７７自２５２５（３７６）
北九州３２３自５０００（３２０）
久留米５１２自５６７８（５１１）
大分３４４自８８００（３４３）
熊本３８１自８８８８（３８０）
神戸３５Ｍ自・・１１（３５Ｌ）
大阪３６８自・・１４（３６６）
神戸３９４自・・１６（３９２）
大阪３２Ｐ自・・１７（３２Ｌ）
和泉３１Ｘ自・・１８（３１Ｌ）
福岡３Ｃ３自・・１１（３Ｃ１）
北九州４３３自・・１１（４３２）
福岡５６１自・・１１（５５８）
福岡１３７事・・１１（１３６）
広島８３３事・・１１（８３２）
広島３７１自・・・２（３７０）
広島３８２自・・１７（３８１）
広島３７４自１０００（３７３）
広島３１２自１０１０（３１１）
広島３５５自１１１１（３５４）
名古屋３０７る７＊＊＊
豊橋５８１さ６＊＊＊
宇都宮３４７自・５２５（３４５）
とちぎ３４０自１０３１
つくば３４２自１０３１（３４１）
宇都宮３１５自１２３４
とちぎ３４０自２００２
福井３０１せ１＊＊＊
福井３４０自・７１７
一宮３３２自・３２６
一宮３３２自・８３１
一宮３３２自１２０９
神戸３０４め６＊＊＊
神戸３４Ｐ自・・・８（３４Ｍ）
神戸３５Ｋ自１００１（３５Ｈ）
神戸３７７自２００１（３７５）
神戸３６４自７０７０（３６２）
神戸３２Ｙ自７７８８（３２Ｐ）
姫路５８２あ１＊＊＊
神戸Ｃち９１＊＊
神戸１３２事・・・１（１３０）
和歌山１３４事・・・６（１３３）
水戸１１５事・・・８（１１４）
福岡１４８事・・１５（１４７）
神戸５８２わ・１＊＊
【加筆修正依頼／あれこれナンバープレートの歴史】
（その１）1903（明治36）年
■陸軍省官制（勅令第75号）（4月15日公布、5月1日施行）。1900年5月19日公布の陸軍省官制の全部を改正。陸軍省に総務局・人事局・軍務局・経理局・医務局・法務局を置く。人事局に補任課・恩賞課を、軍務局に軍事課・歩兵課・騎兵課・砲兵課・工兵課を、経理局に主計課・衣糧課・建築課を、医務局に衛生課・医事課を置く。軍務局工兵課の掌る事務のひとつに水陸交通路に関する事項がある。
↑再修正。この全改で廃止となった軍務局獣医課が残っていた為、削除しました。
（その２）1908（明治41）年
■陸軍省官制（勅令第314号）（12月19日公布、即日施行）。1903年4月15日公布の陸軍省官制の全部を改正。陸軍省に大臣官房・人事局・軍務局・兵器局・経理局・医務局・法務局を置く。人事局に補任課・恩賞課を、軍務局に軍事課・歩兵課・騎兵課・砲兵課・工兵課を、兵器局に銃砲課・器材課を、経理局に主計課・衣糧課・建築課を、医務局に衛生課・医事課を置く。軍務局工兵課の掌る事務のひとつに水陸交通路に関する事項がある。
↑再修正。前回の全改で廃止となった軍務局獣医課が残っていた為、削除しました。
（その３）1926（大正15・昭和元）年
■陸軍省官制、改正（勅令第312号）（10月1日改正、即日施行）。軍務局の中、軍事課・歩兵課・騎兵課・砲兵課・工兵課・航空課を、軍事課・兵務課・徴募課・防備課・馬政課に再編（水陸交通路に関する事項が旧工兵課から防備課に移る）。陸軍省に整備局を加え、整備局に動員課・統制課を置く。兵器局から工政課が外れる（廃止）。
（その４）1936（昭和11）年
■陸軍省官制、改正（勅令第211号）（7月25日改正、8月1日施行）。人事局に徴募課を加える。軍務局に軍務課を加え、兵務課・徴募課・防備課・馬政課が外れる。陸軍省に兵務局を加え、兵務局に兵務課・防備課・馬政課を置く（水陸交通路に関する事項が軍務局防備課から兵務局防備課に移る）。整備局に戦備課・整備課を加え、動員課・統制課が外れる（廃止）。兵器局の器材課を機械課に改める。
（その５）1939（昭和14）年
■陸軍省官制、改正（勅令第15号）（1月14日改正、1月16日施行）。人事局から徴募課が外れる（廃止）。兵務局に兵備課・防衛課を加え、防備課が外れる（廃止）。整備局に工政課・資源課・交通課を加え、整備課が外れる（廃止）。交通課の掌る事務の中に、国防交通一般に関する事項、運輸に関する事項、水陸交通路に関する事項、戦時交通の統制に関係ある事項がある（水陸交通路に関する事項は旧兵務局防備課から移る）。
（その６）1941（昭和16）年
■陸軍省官制、改正（勅令第403号）（4月9日改正、4月10日施行）。整備局の資源課を燃料課に改める。兵器局に器材課を加える（再設置）。
（その７）1942（昭和17）年
■陸軍省官制、改正（勅令第300号）（3月31日改正、4月1日施行）。兵務局に獣医課を加える。
（その８）1942（昭和17）年
■陸軍省官制、改正（勅令第673号）（10月10日改正、10月15日施行）。陸軍省から兵器局が外れる（廃止。内局から外局の陸軍兵器行政本部へ）。整備局から工政課が外れる（廃止）。
（その９）1945（昭和20）年
■陸軍省官制、改正（勅令第242号）（4月28日改正、即日施行）。軍務局に戦備課を加える。兵務局から防衛課・馬政課・獣医課が外れる（廃止）。陸軍省から整備局が外れる（廃止）。経理局から監査課が外れる（廃止）。
札幌３０３も５＊＊＊
札幌５５０自１１１６（５４２）
札幌３９１自７７８８（３９０）
下関５３３自・・１５
山口３４５自・・７２（３４４）
山口３１１自５５５５（３１０）
京都３００あ３７＊＊
滋賀３００わ５１＊＊
滋賀３５Ｌ自８００８（３５Ｆ）
京都３５Ｍ自８００８（３５Ｈ）