開国と近代化、二度の世界大戦と終戦、そして復興と発展の中で何度も瓦礫と再生を繰り返したこの国は、過去を恥じながらも強欲にも拡張を繰り返している。内憂を抱えたまま外へと目を向け続けた結果がどうなるかは、時がたてば知れるだろう。
日本・アジア共同体
 日本とその従属国や自治領などで構成される共同体。共同体を謳いながらも実態は搾取と強い介入を繰り返していることから「現代の大東亜共栄圏」と揶揄される。
・日本
・ウラジオストク連合
・フィリピン共和国
・上海自治領
・スマトラ自治領
・南洋諸島自治領

軍事
 日本とその保護国の軍事・安全保障は基本的にすべてが日本軍によって行われている。フィリピン軍やウラジオストク軍、上海武警などの現地軍は基本的に内部の治安維持や有事の際の日本軍の支援などが主任務であり、大規模な機甲部隊や海軍力を持たない。1965年に自衛隊の名を改称して以来、急速な軍事力の発達を迎えた日本軍は33万の常備軍と約350隻の艦艇、1500以上の作戦機を保有するまでになった。

経済
 日本共同体の経済は日本本土を中心に巡っている。拡大によって獲得したスマトラとカムチャッカは、海運と工業の血液である燃料を常に供給し続けるべく絶え間ない開発が行われている。フィリピンの獲得後、安価な労働力を求めた企業たちは競うようにマニラへと向かった。台湾の半導体企業もそのうちの一つであり、マニラや九州で生産された材料をもとに台湾は日本全体の半導体需要を賄うほどの莫大な量の半導体を作り上げている。
 日本の競争力を支える技術力は、揺るがない工業基盤をもとに成り立っている。戦後、宇宙に目を向けた技術者たちは数十年もの間技術を積み重ね、ついに独自の宇宙ステーションを作り上げるまでに至った。アジアの同胞にその技術を開く一方、科学者たちはさらなる欲求に従い、衛星砲や融合炉などの技術を手に入れた。

　ウルグアイでは人外(ウルグアイでの定義はホモサピエンス及びその近似種以外の知的生命体)の存在は公表されていないが、なんらかのの影響で人外に対して行動を起こさなければならなくなった場合を想定して設置された顧問。大統領警護室がウルグアイの中でも最高級の機密保持能力を持つ事を理由にウルグアイ合衆国評議会の名のもとに警護室に設置された。
　普段は、世界中の人外に関する情報を収集することを仕事としており、時には人外の戦闘が発生した現地に派遣される事もあり、体力と調査力、言語力、機密保持力などが求められる大変な役職である。
　他にも、人外に有効な兵器を開発する事も仕事の一つである。こちらは、顧問が直接開発するわけではなく、人外の戦術傾向や戦闘力を分析して大統領警護室武器管理官を通じてウルグアイ重工業に開発を要請するという形である。
大統領警護室に3人所属している。

教皇領内に暮らす人の中でも頭上に「光輪」と呼ばれる器官をもつ特殊な人。身体能力なども人と同様であり、違いは特に見られない。教皇領内で「啓示」をもたらす役割。
現在確認されているのは1～2名のみで、帝国との条約により研究対象とすることを禁じられている。

FFR21　フィンブル
合衆国空軍が開発した試作戦闘機。
本機は無人航空機の本体に人間が搭乗するコックピットブロックを装着し、無人機の機動性を活かした新型有人機の開発のためのテストベットとして開発された。エンジンとレーダーの類はウンディーネblock51の物を流用し、安価に抑えている。最高速度はマッハ3.3。機体の外板にはブラックウィドウと同じコンピュータ内臓外板を採用、さらにそれを機体全体に使用している。コックピットディスプレイは全面的にホログラムを採用している。ニンフ譲りの思考制御システムを装備しており、従来の戦闘機とは比べ物にならない追従性、運動性能を実現している。武装はミサイル４発。生産数は２機

名称:AH-2S グレイハウンド

概要:これまで海兵隊ではAH-28アリーヤ攻撃ヘリコプターを運用してきたが、強襲揚陸艦に搭載するには重量が大きく、また速度も遅かった。旧財団が設計・採用をした機体を流用しているため、航法・通信システムも古く、早急な新規型機の調達が望まれた。

そんな中、海兵隊はある機体に目をつけた。「グリフォン攻撃ヘリコプター」。イギリス陸軍向けに開発されたこのヘリコプターは軽量かつ安価であり、海兵隊が要求する性能をものの見事の持っていた。改修はセントリオル・ユニオンUSMIが受注し、既に量産が開始されている。

C-19J スーパーケルビー:30機(連合王国製)
https://z.wikiwiki.jp/ehzwgau5xmlyj4bq/topic/2/3548
サンクタ級作業支援船:3隻(イベリア・ハプスブルク帝国製)
https://z.wikiwiki.jp/ehzwgau5xmlyj4bq/topic/2/3178

Vz.152 重APC

乗員　3名（+6名）
武装　20mmRWS×1

Vz.157 自走対空砲

乗員　4名
武装　20mm4連装機関砲×1
　　　4連装MANPADSランチャー×2

Vz.158 自走短SAM

乗員　4名
武装　4連装MANPADSランチャー×2

 陸軍で運用される装軌戦闘車両。低反動化された105mm砲と空輸できる軽量性を目指して開発、北の偵察部隊などに配備されている。

（新京発）── フェーズ3の完了を受け、八洲帝國は「到達」から「維持」へと戦略フェーズを切り替えた。ポスト・フェーズ3とは、単に量産能力を持つ国から、技術優位を制度的に固定し、世代をまたいで持続させる国へと転換する段階である。政府と産業界は本日、今後の重点方針と最優先課題を公表した。以下、主要ポイントを整理する。

要旨（結論先出し）

ポスト・フェーズ3の主眼は二つ。

1. 制度化 — 規格・標準・知財・監査制度などで技術優位をルール化する。
2. 持続可能性 — エネルギー・水・人材の長期供給を確保し、環境負荷を低減する。

これらを同時並行で進めることで、短期の技術優位を長期的な国家資産に変える狙いだ。

政府の主要施策（公表内容）

国家戦略本部が提示したコア施策は次の通りだ。

• 規格・標準の普及プログラム：フェーズ3で採択された規格を主要機器メーカーと共同で実装パッケージ化、採用支援として技術支援・補助金を付与する。
• 知財の商用化枠組み：国内外向けライセンス制度を整備し、特許収入をR&D基金に循環させる仕組みを構築する。
• 持続可能インフラ投資：ファブ向け再エネPPA（電力購入協定）を政府主導で調整、廃水循環とカーボン管理を義務化。
• 人材の長期供給計画：大学博士課程への投資、産学共同ラボの恒常化、外国人高度人材の長期滞在ビザ拡充。
• 段階供給と監査制度の恒久化：輸出管理の三層モデル（完全版／機能限定版／禁止）を法制化。事後監査の常設機関を設置し透明性を担保する。

政府はこれらを「ポスト・フェーズ3ロードマップ」として公表し、各項目に対して5年、10年のKPIを付与した。

経済的影響と産業界の受け止め

産業界は総じて前向きな反応を示す。三星電子、新京半導体を含む大手コンソーシアムは、ライセンス事業の拡大が長期的収益の柱になると評価する。だがアナリストは、短期的にはコスト上昇圧力が残ると警告する。内製化と環境投資は初期費用を押し上げるが、中期以降は安定供給と価格競争力で回収できると見られている。

雇用面では、ハイエンド職種の需要が継続・拡大し、関連サービス産業の成長も期待される。ただし地域間の格差・賃金上昇圧力への政策対応が必要だ。

主要なリスクと対策

1. 人材の需給ミスマッチ：教育投資と移民政策の両輪で対応。
2. 環境負荷：再エネ・廃水循環の投資を優先し、環境基準に準拠する。
3. 資金回収：国家ファンドと民間マッチングを組み合わせた長期ファイナンスで対応する。

専門家の視点

産業経済の専門家は「ポスト・フェーズ3は、単なる技術の量的優位から質と制度の優位へ移行する時期」と評する。標準と知財を抑えることができれば、八洲は安定した収益源を確保できるが、そう簡単にルールを独占できるわけではない。市場作りの巧拙が最終的な差を生むと指摘する。

市場向けメッセージ（短評）

ポスト・フェーズ3は八洲帝國が「勝負を継続可能な形にするための転換点」だ。短期の利益や数字だけを追うのではなく、制度・環境・人的資本に投資することが、長期的な国益と産業競争力の鍵になる。

取材後記

フェーズ3の達成は確かに大きな成果だ。しかし本当に試されるのは次の10年だ。技術そのものの更新サイクルはますます短くなる。八洲帝國が今、制度と社会基盤にどれだけ投資できるかが、持続的な優位を決める。記者は、これからの政策運用が、八洲の「到達」を「定着」へと変えられるかを見守りたい。

フェリペ7世の治世において親衛隊とRASHが共同で行っていた計画。RASH傘下の研究所が親衛隊に対して「シーボーンを兵器に転用し、皇帝の護衛につかせる」という提案を行ったことで親衛隊が本格的な計画を進めたものの、コストパフォーマンスの悪さ、何より暴走の危険性があるものを皇帝の傍へ置く危険性を看過できず計画は中止された。しかし恐魚研究の総本山であるエレナ・ニーナ所有のフォルメンテラ海洋研究所が襲撃される想定外の出来事により、とある研究者から恐魚の侵食を転嫁する代物が提供されたことで親衛隊は「暴走は制御可能」であると判断。軍が進めていたAMSCIS計画とは別に計画が進められた。

ミンスク・エアクラフト社が開発し、主にジナビア空軍で使用されている第5世代戦闘機Sy-35の改修型。
　主な変更点としては、エンジンが改修型のSMTP-4000 AGを搭載していることや、翼端形状が変化し機動性が増したこと、同時誘導可能なミサイル数が6発から8発に増加したことなど。それらの改造により、キャノピー・機体先端・操縦席後部・テイルブームの形状が変化している。
最大探知距離190㎞、またミサイルを搭載するパイロンは16器装備されている。



同盟・友好国に輸出可能(例外あり)

伯八同盟条約
 ├艦艇の補給
 └相応不可侵
伯南同盟条約
 ├相応不可侵
 └相応入港権
伯ソ同盟条約
 ├相応不可侵
 └相応入港権
ハノイ協力機構(HCO)

　政治家になる前は、マラカナン級コルベット6隻を指揮下に海軍提督を務める。ウルグアイ内戦時には自由同盟に協力し陸軍からコルベットを奪取し陸軍参謀本部に砲撃をする。それで内戦時の英雄の一人となる。その後、ウルグアイ臨時政府にて評議会評議員に就任、その後憲法が発布されウルグアイ合衆国が建国されると評議会評議員を辞任した上で上院議員に就任、現在は上院及び下院が合同で結成する安全保障委員会の委員長を務める。
　彼の最大の功績は、彼本人の軍事に対する深い知識から戦後の軍事拡張計画を推進している事である。特に、イージスフリゲート2隻に導入の決定などウルグアイの中核戦力の拡張を推進しており、軍事面では大統領兼国防長官のオルドーニェスに次ぐ、役職を超えた影響力を持つ。現在、さらに大規模な「ビンソン計画」若しくは「ビンソン案」と呼ばれる第5次建艦法を推進しておりこれには初の200m級大型戦闘艦も視野に入れられている。企業関係では、海軍の造船を一手に担うウルグアイ重工業との深い関係があると囁かれている。特に、副社長の女性と高級レストランに会食に行く様子が何度も報道されるなど、大統領の影響力が大きい社長と対比され、副社長と関係が深いとみられる。一部報道紙などでは、ウルグアイ重工業との癒着なども囁かれているがウルグアイ合衆国にはウルグアイ重工業しか機密を守りつつ大規模造船できる企業がないので癒着が有るにしろ無いしにろウルグアイ重工業が海軍拡張計画を一手に引き受けることは変わらないだろう。
　上院議員は政党に所属することができないが、自他ともに自由党派であることを認めており、軍事計画に関する協議などで自由党党首であるりオルドーニェス大統領邸宅に頻繁に出入りしている。